一般社団法人日本キャスティングスポーツ連盟

基礎情報

団体ID

1066459569

法人の種類

一般社団法人

団体名(法人名称)

日本キャスティングスポーツ連盟

団体名ふりがな

いっぱんしゃだんほうじんにほんきゃすてぃんぐすぽーつれんめい

情報開示レベル

★

第三者認証マーク

団体の概要

キャスティングスポーツとは、釣りの道具を使って、正確に的を狙ったり、遠くに飛ばすことを競います。世界選手権にも複数回出場する選手たちを中心として、2013年に一般社団法人として法人格を取得し、IFにも公式に認可を受けました。日本国内での競技の普及活動や、ルール規定の管理、成績の公認等を行いつつ、まだ参加者の少ないアジア地域での、我々のスポーツの普及振興活動に積極的に努めております。

代表者役職

代表理事

代表者氏名

岡本 堅史

代表者氏名ふりがな

おかもと けんじ

代表者兼職

主たる事業所の所在地

郵便番号

134-0015

都道府県

東京都

市区町村

江戸川区

市区町村ふりがな

えどがわく

詳細住所

西瑞江4−16−80

詳細住所ふりがな

にしみずえ

お問い合わせ用メールアドレス

info@jcsf-castingsport.com

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

-

連絡先区分

-

連絡可能時間

-

連絡可能曜日

-

備考

-

FAX番号

FAX番号

-

連絡先区分

-

連絡可能時間

-

連絡可能曜日

-

備考

-

従たる事業所の所在地

郵便番号

都道府県

市区町村

市区町村ふりがな

詳細住所

詳細住所ふりがな

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

2013年11月14日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

2013年10月5日

活動地域

全国

中心となる活動地域(県)

東京都

最新決算総額

100万円~500万円未満

役員数・職員数合計

3名

所轄官庁

東京都

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

スポーツの振興

設立以来の主な活動実績

日本国内でキャスティングスポーツを愛好するベテラン選手たちがもともと所属していた団体が活動を控えてしまったこと等の理由から、新しい団体として設立しました。積極的に選手として活動していたメンバーたちが集まっただけでなく、このスポーツのベースとなっている釣りの団体などからもご支援をいただきながら、設立いたしました。
2014年より、年間15回程度の、小規模な大会を日本各地で開催しています。
全日本選手権も2014年より毎年行っています。
2014年からは、当団体からIF主催の世界選手権に、毎年選手を派遣しています。
IFからの要請により、2015年2017年に、キャスティングスポーツ・ワールドカップを、
日本で開催した実績がございます。
設立時の代表理事は、鈴木康友。出版社「つり人社」の会長、日本釣振興会の常務理事等を努められております。現在の代表理事・岡本堅史は、中学生の頃からキャスティングスポーツに参戦していて、35年以上の選手経験があります。IFの役員にも専任されており、IFからも日本の代表として認識されております。

団体の目的
(定款に記載された目的)

第2条(目的)
当法人は、わが国におけるキャスティングスポーツ競技会を統括し、これを代表する団体として、キャスティングスポーツの普及、発展を目指し、もって国民の心身の健全なる育成に寄与することを目的として、次の事業を行う。
1.競技規則、競技規定の制定、研究
2.競技選手、指導者並びに審判員の育成
3.キャスティングスポーツの講習会、競技大会の開催
4.その他当法人の目的を達成するために必要な事業

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

日本国内におけるキャスティングスポーツ大会の主催・管理
日本国内におけるキャスティングスポーツの普及活動
日本国内におけるキャスティングスポーツ選手・審判の育成
国際大会への選手派遣窓口代行
日本国内で国際大会の開催、世界選手権開催を視野に入れた体制づくり

現在特に力を入れていること

競技人口増を主たる目的としています。釣り人口も減りつつありますが、我々のスポーツに参加する選手層も純増しているとはいい難いのが現状です。体験してもらうきっかけづくりや、身近に感じてもらえるスポーツとしての宣伝活動などを行いつつ、国際大会で勝てる選手の育成もおこなっています。

今後の活動の方向性・ビジョン

定期刊行物

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

Tech Soup Japanを通じて、GoogleのG Suite(グループウェア)を、非営利団体プログラム助成の一環としてサポートをいただいております。

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

未だ実績はありません

企業・団体との協働・共同研究の実績

未だ実績はありません

行政との協働(委託事業など)の実績

未だ実績はありません
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財政

最新決算総額

100万円~500万円未満

会計年度開始月

 

その他事業の有無

会計情報 CANPAN標準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 会費
 
 
 
寄付金
 
 
 
民間助成金
 
 
 
公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
その他収入
 
 
 
当期収入合計
 
 
 
前期繰越金
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
当期支出合計
 
 
 
内人件費
 
 
 
次期繰越金
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動資産
 
 
固定資産
 
 
資産の部合計
 
 
<負債の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動負債
 
 
固定負債
 
 
負債の部合計
 
 
<正味財産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 前期正味財産
 
 
当期正味財産増減額
 
 
当期正味財産合計
 
 

会計情報 NPO法人会計基準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 受取会費
 
 
 
受取寄附金
 
 
 
受取民間助成金
 
 
 
受取公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
(うち介護事業収益)
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
(うち公益受託収益)
 
 
 
その他収益
 
 
 
経常収益計
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 事業費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
管理費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
経常費用計
 
 
 
当期経常増減額
 
 
 
経常外収益計
 
 
 
経常外費用計
 
 
 
経理区分振替額
 
 
 
当期正味財産増減額
 
 
 
前期繰越正味財産額
 
 
 
次期繰越正味財産額
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動資産合計
 
 
固定資産合計
 
 
資産合計
 
 
<負債及び正味財産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動負債合計
 
 
固定負債合計
 
 
負債合計
 
 
正味財産合計
 
 
負債及び正味財産合計
 
 
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組織運営

意志決定機構

会員種別/会費/数

加盟団体

役員・職員内訳

役員数 事務局スタッフ数
有給 常勤
 
 
非常勤
 
 
無給 常勤
 
非常勤
 
 
常勤職員数
 
役員数・職員数合計
3名
イベント時などの臨時ボランティア数

行政提出情報

報告者氏名

報告者役職

法人番号(法人マイナンバー)

 

認定有無

認定なし

認定年月日

 

認定満了日

 

認定要件

 

準拠している会計基準

 

準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名

監査の実施

未実施

監視・監督情報

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添付資料

定款・会則

最新役員名簿

パンフレット

 

入会申込書

 

退会申込書

 

会員情報変更届

 

研究費・助成金申請書

 

その他事業に関する資料

 

年度別添付資料

決算・事業報告

決算報告書
(活動計算書/収支計算書)
決算報告書(貸借対照表) 決算報告書(財産目録) 事業報告書
2023年度(前年度)
 
 
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
 
 
2020年度
 
 
 
 
2019年度
 
 
 
 

予算・事業計画

予算書類 事業計画書
2024年度(当年度)
 
 
2023年度(前年度)
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
2020年度
 
 

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