特定非営利活動法人地域振興支援センター
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団体ID |
1269841977
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法人の種類 |
特定非営利活動法人
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団体名(法人名称) |
地域振興支援センター
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団体名ふりがな |
ちいきしんこうしえんせんたー
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情報開示レベル |
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第三者認証マーク |
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団体の概要 |
NPO法人地域振興支援センターは、国内外の環境保存を行うとともに、地域社会における福祉、まちづくり、雇用促進、地域安全や清掃活動等による地域経済の活性化を目指し、また、革新的な技術を開発することによる科学技術の振興や国際協力を行う目的で設立されました。
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代表者役職 |
代表理事
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代表者氏名 |
奥村 禎秀
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代表者氏名ふりがな |
おくむら よしひで
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代表者兼職 |
株式会社電通テック 非常勤職員
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主たる事業所の所在地 |
郵便番号 |
105-0004
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都道府県 |
東京都
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市区町村 |
港区
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市区町村ふりがな |
みなとく
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詳細住所 |
新橋4-31-7 中村ビル4階
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詳細住所ふりがな |
しんばし なかむらびる
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お問い合わせ用メールアドレス |
cssc@npocssc.org
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電話番号
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電話番号 |
03-5408-0090
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連絡先区分 |
事務所・勤務先
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連絡可能時間 |
9時00分~17時30分
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連絡可能曜日 |
月 火 水 木 金
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備考 |
土日連絡先050-5897-2161か050-5897-2157 土日は活動が多いため電話にでれないかもしれません。
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FAX番号 |
FAX番号 |
03-5408-0088
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連絡先区分 |
事務所・勤務先
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連絡可能時間 |
9時00分~17時30分
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連絡可能曜日 |
月 火 水 木 金 土 日
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備考 |
FAXはいつでも受付可能です。折り返しのご連絡は平日になります。
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従たる事業所の所在地 |
郵便番号 |
532-0011
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都道府県 |
大阪府
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市区町村 |
大阪市淀川区
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市区町村ふりがな |
おおさかしよどがわく
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詳細住所 |
西中島4-11-21 新大阪コパービル6階
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詳細住所ふりがな |
にしなかじま しんおおさかこぱーびる
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URL |
団体ホームページ |
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団体ブログ |
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X(旧Twitter) |
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代表者ホームページ(ブログ) |
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寄付 |
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ボランティア |
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関連ページ |
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閲覧書類 |
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設立年月日 |
2005年6月29日
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法人格取得年月日(法人設立登記年月日) |
2005年6月29日
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活動地域 |
複数県
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中心となる活動地域(県) |
東京都
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最新決算総額 |
100万円未満
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役員数・職員数合計 |
11名
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所轄官庁 |
内閣府
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所轄官庁局課名 |
政策統括官
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活動分野 |
主たる活動分野 |
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地域・まちづくり、文化・芸術の振興、環境・エコロジー、地域安全、観光、学術研究(農学)
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設立以来の主な活動実績 |
(1)科学技術の振興を図る活動の記録
2008. 4 微細藻類を用いたクリーン農法生産システムの開発を開始 ・微細藻類の培養液と藻類を用いた有機農法の提案に向けたプロジェクトを開始 2008. 6 モンゴル国立大学訪問 ・薬草栽培に関する共同研究に向けた事前協議とネットワークの構築 2009. 4 クリーン農法生産システム実証実験を開始 2010. 7 モンゴル国立大学訪問 ・薬草栽培に関する情報交換 2011. 2 モンゴル国立大学と研究、教育、技術交流ならびに開発協力に関する協定を締結 2011. 7 モンゴル国立大学訪問 ・薬草栽培に関する研究成果の情報交換、沙漠化防止技術の意見交換 2011.11 鳥取大学訪問 ・乾燥地対応ラン藻栽培の共同研究に向けた事前協議 2012. 4 鳥取大学訪問 ・乾燥地対応ラン藻の砂丘砂の活着実験を開始 2013. 9 東京大学大学院農学生命科学研究付属「西東京フィールド・耕地」 ・持続可能な作物生産システムの構築に向けた共同研究を開始 (2)国際協力の活動の記録 2007. 9 財団法人オイスカと伴にモンゴル国内の植林活動を視察 ・植林地での活着状況を調査 2008. 6 モンゴル国環境省 ・赤松の植林に関する協定を締結 ・植林地、植林規模と必要資機材の調達方法を確認 2008. 9 モンゴル国で赤松を植林 ・北部の国有地5haに12,500本の赤松を植林 2011. 7 モンゴル国立大学訪問 ・水棲生物に関する研究展示施設計画の提案 (3)環境の保全を図る活動の記録 2007. 9 財団法人オイスカと伴にモンゴル国内の植林活動を視察・植林地での活着状況を調査 2008. 9 モンゴル国で赤松を植林 ・北部の国有地5haに12,500本の赤松を植林 (4)まちづくりの推進を図る活動の記録 2011. 8 埼玉県F市商工会議所 ・地域活性化計画の立案 2012. 3 宮城県S市 ・東日本大震災復興文化施設設置の提案 (5)ボランティア活動記録 2014.12 東京都「東京都ふれあいロードプログラム」協定締結 2014.12 東京都港区「港区アドプトプログラム」協定締結 2015.1 東京都「東京都海の森倶楽部」加入 (6)イベントおよびセミナー 2014.11 「建設業の活性化セミナー」(東京大学、伊藤国際学術センター)にて講演 2015.3 東京都海の森 平成27年春「海の森」植樹まつり参加 2015.5~10東京都海の森「「第1~3回あおぞらレンジャー(春・夏・秋)」主催(他2社)開催 2015.10 東京都海の森「あおぞらフェスタ2015」主催(他19社)東京都共催 6社協賛 2016.7 東京都海の森「あおぞらフェスタ2016」主催(他17社)東京都共催 2社協賛 2016.9 第7回信越自然郷「五高原ロングライドサイクリング」協力 2016.9 東京都海の森「あおぞらレンジャー2016」協力 東京都共催 |
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団体の目的
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(1) 保健、医療又は福祉の推進を図る活動
(2) まちづくりの推進を図る活動 (3) 経済活動の活性化を図る活動 (4) 職業能力の開発又は雇用機会の拡充を支援する活動 (5) 環境の保全を図る活動 (6) 社会教育の推進を図る活動 (7) 国際協力の活動 (8) 科学技術の振興を図る活動 (9) 地域安全活動 (10) 学術、文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動 |
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団体の活動・業務
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NPO法人地域振興支援センターは、国内外の環境保存を行うとともに、地域社会における福祉、まちづくり、雇用促進、地域安全や清掃活動等による地域経済の活性化を目指し、また、革新的な技術を開発することによる科学技術の振興や国際協力を行う目的で設立されました。
平成18年6月に、微細藻類研究の第一人者である宮地重遠東京大学名誉教授を当NPO内のクリーンアース環境研究所の所長として招き、原始から現在に至る地球大気の生成に関与した微細藻類の生態・機能に注目し、それを有効に利用することで地球の環境改善につなげようとする研究を続けています。特に、大気、水、土壌といった諸環境の保全活動を、微細藻類が有する高い光合成能力を活用(大気CO₂の削減と酸素の発生、過剰栄養素の除去、表土の肥沃化や耐浸食性の増加)することで、推し進めようとしています。 また、海外においては、植林による緑化活動をモンゴル国において実施し、黄砂の抑制も目指したプロジェクトも検討しています。 身近な問題としては、少子高齢化社会が抱える問題について考え、未婚・晩婚対策や働く女性を取り巻く環境対策、高齢者単身世帯、高齢夫婦世帯の社会的孤立の対策など、地域の活性化、出会いの場を提供するなどの活動もしています。 次世代を担う子供たちから高齢者に至る、諸地域の人々のため、地球環境の保全のため、幅広い活動のできるNPO法人を目指しています。 |
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現在特に力を入れていること |
地域まちづくりに力を入れています。
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今後の活動の方向性・ビジョン |
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定期刊行物 |
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団体の備考 |
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助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績 |
東京都ふれあいロードプログラム 助成金
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他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績 |
2008.2 富士フィルム株式会社と共同研究
2010. 7 モンゴル国立大学訪問 ・薬草栽培に関する情報交換 2011. 2 モンゴル国立大学と研究、教育、技術交流ならびに開発協力に関する協定を締結 2011. 7 モンゴル国立大学訪問 ・薬草栽培に関する研究成果の情報交換、沙漠化防止技術の意見交換 2011.11 鳥取大学訪問 ・乾燥地対応ラン藻栽培の共同研究に向けた事前協議 2012. 4 鳥取大学訪問 ・乾燥地対応ラン藻の砂丘砂の活着実験を開始 2013. 9 東京大学大学院農学生命科学研究付属「西東京フィールド・耕地」 ・持続可能な作物生産システムの構築に向けた共同研究を開始 2008. 6 モンゴル国環境省 ・赤松の植林に関する協定を締結 ・植林地、植林規模と必要資機材の調達方法を確認 2008. 9 モンゴル国で赤松を植林 ・北部の国有地5haに12,500本の赤松を植林 2011. 7 モンゴル国立大学訪問 ・ (3)環境の保全を図る活動の記録 2007. 9 財団法人オイスカと伴にモンゴル国内の植林活動を視察・植林地での活着状況を調 (6)イベントおよびセミナー 2014.11 「建設業の活性化セミナー」(東京大学、伊藤国際学術センター)にて講演 2015.3 東京都海の森 平成27年春「海の森」植樹まつり参加 2015.5~10東京都海の森「「第1~3回あおぞらレンジャー(春・夏・秋)」主催(他2社)開催 2015.10 東京都海の森「あおぞらフェスタ2015」主催(他19社)東京都共催 6社協賛 2016.7 東京都海の森「あおぞらフェスタ2016」主催(他17社)東京都共催 2社協賛 2016.9 第7回信越自然郷「五高原ロングライドサイクリング」協力 2016.9 東京都海の森「あおぞらレンジャー2016」協力 東京都共催 |
企業・団体との協働・共同研究の実績 |
海外での発表
2012. 7 9th Asia-Pacific Marine Biotech. Conference at Kochi in JAPAN Nostoc flagelliforme: : a model cyanophyte in cultivation technology at the era of global warming. Katsunori Aizawa & Shigetoh Miyachi (Oral presentation) 2011. 7 XVIII Int. Botanical Congress at Melbourne in AUSTRALIA Promising culture medium for Chlorella to reduce atmospheric CO2. Katsunori Aizawa & Shigetoh Miyachi (Oral presentation) 2010. 9 7th Int. Sym. Inorganic Carbon Utilization by Aquatic Photosynthetic Organisms at Awaji in JAPAN Necessary conditions for microalgal mass culture to reduce atmospheric CO2. Katsunori Aizawa & Shigetoh Miyachi (Oral presentation) 2010. 5 Microalgal Biotechnology – Food・Environment・Energy - at Tokyo in JAPAN Detailed CO2 balance sheet in microalgal mass culture. Katsunori Aizawa & Shigetoh Miyachi (Poster presentation) 2008.11 8th Asia-Pacific Marine Biotech. Conference at Busan in KOREA Estimates of CO2 balance at mass culture of microalgae. Katsunori Aizawa (Oral presentation) 国内での発表 2015. 5 第17回マリンバイオテクノロジー学会大会 於 東京東洋大学品川キャンパス 富栄養化対策への土壌微細藻の応用 相澤克則 宮地重遠 (口頭発表) 2014. 11 ユーグレナ研究会第30回記念大会 於 東大寺文化センター 微細藻用の新培地:水に難溶な無機資源の活用 相澤克則 宮地重遠 (ポスター発表) 2013. 5 第15回マリンバイオテクノロジー学会大会 於 琉球大学 微細藻による有望なCO2削減法の検討 相澤克則 宮地重遠 (口頭発表) 2012. 11 ユーグレナ研究会第28回研究集会 於 東大寺文化センター 砂漠のラン藻Nostoc flagelliformeなどの低含水培養の導入 相澤克則 宮地重遠 (口頭発表) 2011. 5 第14回マリンバイオテクノロジー学会大会 於 東海大学 気候変動時代の微細藻バイオマスの生産性 相澤克則 宮地重遠 (口頭発表) 2010.11 ユーグレナ研究会第26回研究集会 於 東京大学 微細藻の培養と燃料生産によるCO2削減 相澤克則 宮地重遠 (口頭発表) 2009. 5 第12回マリンバイオテクノロジー学会大会 於 早稲田大学 微細藻によるCO2削減の諸法 – 栄養素供に絡む温室給効果ガス発生 – 相澤克則 (口頭発表) 2008. 5 第11回マリンバイオテクノロジー学会大会 於 京都大学 微細藻類の大量培養による大気CO2の削減 -課題と展望- 相澤克則 (口頭発表) 2008. 5 第11回マリンバイオテクノロジー学会大会 於 京都大学 マリンバイオテクノロジーの20年と今後の展望 宮地重遠 (基調講演) 2007.11 ユーグレナ研究会第23回研究集会 於 大阪府立大学 Chlorella regularisの省エネルギー屋外培養 相澤克則、小向千晶、宮地重遠 (ポスター発表) |
行政との協働(委託事業など)の実績 |
実績なし
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最新決算総額 |
100万円未満
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会計年度開始月 |
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その他事業の有無 |
無
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収支報告
<収入の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 | |
内訳 | 会費 |
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寄付金 |
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民間助成金 |
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公的補助金 |
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自主事業収入 |
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委託事業収入 |
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その他収入 |
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当期収入合計 |
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前期繰越金 |
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<支出の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 |
当期支出合計 |
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内人件費 |
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次期繰越金 |
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備考 |
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貸借対照表
<資産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動資産 |
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固定資産 |
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資産の部合計 |
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<負債の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動負債 |
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固定負債 |
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負債の部合計 |
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<正味財産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 前期正味財産 |
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当期正味財産増減額 |
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当期正味財産合計 |
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収支報告
<収入の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 | |
内訳 | 受取会費 |
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受取寄附金 |
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受取民間助成金 |
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受取公的補助金 |
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自主事業収入 |
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(うち介護事業収益) |
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委託事業収入 |
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(うち公益受託収益) |
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その他収益 |
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経常収益計 |
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<支出の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 | |
内訳 | 事業費 |
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(うち人件費) |
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管理費 |
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(うち人件費) |
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経常費用計 |
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当期経常増減額 |
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経常外収益計 |
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経常外費用計 |
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経理区分振替額 |
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当期正味財産増減額 |
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前期繰越正味財産額 |
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次期繰越正味財産額 |
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備考 |
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貸借対照表
<資産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動資産合計 |
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固定資産合計 |
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資産合計 |
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<負債及び正味財産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動負債合計 |
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固定負債合計 |
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負債合計 |
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正味財産合計 |
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負債及び正味財産合計 |
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意志決定機構 |
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会員種別/会費/数 |
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加盟団体 |
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役員・職員内訳 |
役員数 | 事務局スタッフ数 | |
有給 | 常勤 |
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非常勤 |
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無給 | 常勤 |
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非常勤 |
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常勤職員数 |
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役員数・職員数合計 |
11名
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イベント時などの臨時ボランティア数 |
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報告者氏名 |
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報告者役職 |
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法人番号(法人マイナンバー) |
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認定有無 |
認定なし
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認定年月日 |
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認定満了日 |
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認定要件 |
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準拠している会計基準 |
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準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名 |
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監査の実施 |
未実施
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監視・監督情報 |
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定款・会則 |
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最新役員名簿 |
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パンフレット |
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入会申込書 |
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退会申込書 |
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会員情報変更届 |
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研究費・助成金申請書 |
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その他事業に関する資料 |
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決算・事業報告
決算報告書 (活動計算書/収支計算書) |
決算報告書(貸借対照表) | 決算報告書(財産目録) | 事業報告書 |
2023年度(前年度)
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2022年度(前々年度)
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2021年度(前々々年度)
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2020年度
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2019年度
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予算・事業計画
予算書類 | 事業計画書 |
2024年度(当年度)
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2023年度(前年度)
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2022年度(前々年度)
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2021年度(前々々年度)
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2020年度
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