1907年ドイツで国際癌研究協議会が開催されて国際癌研究協会の創設が決議され、日本の研究者に対して癌研究会の設立と1908年に発足予定の国際研究協会への加盟の打診があった。これを受けて1908年に癌研究会が発足した。平成２３年４月に公益財団法人がん研究会となっている。
現在、当会の代表者は理事長馬田一（東京大学大学院工学系研究科卒、ＪＦＥホールディングス株式会社取締・相談役）である。また、当会の主な活動実績は、１．日本癌学会の創設に寄与した２．日本対がん協会の創設に寄与した３．インターフェロンβ遺伝子を世界に先駆けて単離した４．ヒト白血病ウイルスの全遺伝子構造を解明した５．家族性大腸腺腫症の原因遺伝子APCを単離した、などがあげられる。

がんその他の腫瘍に関する基礎から臨床までの体系的研究、先進的な医療の推進、調査研究および出版等による情報発信、検診及びがん予防に関する普及および啓発、研究の奨励及び研究活動の支援、研究および医療の推進又は普及のための人材の育成、学術集会の開催及び優秀なる業績に対する表彰並びに研究・医療のための国際交流を行うとともに国内及び国際的な対がん運動への参加協力とその他目的を達成するために必要な事業を行っている。

がんは、日本人の3人に1人の死因となる疾病であり、その克服に向けた研究には国民の大きな期待が寄せられています。近年は特に、がんの理解、治療、予防に向けた科学的・技術的な進歩が目覚ましく、治療効果の極めて高い薬剤がいくつも開発されて臨床応用されています。特に、「がん」の増殖に必須な分子機構を解明することで、その分子機構を標的とした「がん分子標的治療薬」の開発が進み、がん克服へ大きな貢献を果たしてきております。その結果として、不治とされた一部のがん腫に罹患した患者さんにも大きな福音をもたらしています。
しかしながら、開発された多くの「がん分子標的治療薬」は期待されたほどには治療効果を示さすことができておらず、数ヶ月から数年で治療効果が減弱してしまうことが大きな問題となっています。この治療効果が減弱する理由として、がんの治療薬への耐性といった現象が関与していることが知られています。「がん分子標的治療薬」へ耐性化したがん細胞は、再発時の種となるとともに、別の臓器への転移などにも関与していることが知られており、そのために本邦のがん死亡者数は増加の一途を辿っております。このような「がん分子標的治療薬」による治療中に生じる耐性には、「がん幹細胞」が関与していることが示唆されています。元々、がん組織には極少数の「がん幹細胞」が存在し、「増殖の速いがん細胞」に分化する一方で自身はゆっくりと自己再生しており、「がん分子標的治療薬」が効きにくいために生き残り、その生き残った「がん幹細胞」が起点となって再発が起きるとされています。つまり、「がん幹細胞」抜きの従来戦略では、がん克服という目標を達成することは難しいと思われます。
そこで私どもは、「増殖の速いがん細胞」を対象として進めてきた従来のがん分子標的治療薬研究に「がん幹細胞」を標的としたがん分子標的治療薬の研究を融合することで、がんの克服を達成すべく、本助成事業のもとで研究を推進しています。本助成事業を進めることは、がん治療にブレークスルーをもたらし、社会福祉の向上に大きく貢献するものと考えております。すでに幾つかの「がん幹細胞」の増殖に必須な分子機構を解明することにも成功しておりますし、臨床開発候補薬剤も見出しております。こうした従来の「がん分子標的治療薬」に耐性を示すがん幹細胞の治療標的分子に対する薬剤スクリーニングを継続するとともに、開発候補薬剤のヒトへの応用を目指したブラッシュアップをさらに進めることで、がんの根治を目指せる「がん分子標的治療薬」の創成につなげていく予定です。

所管官庁：内閣府並びに厚生労働省

無

 

 

 

1010605002372

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

R1（2019年度）貸借対照表_report_r1_05.pdf

R1（2019年度）財産目録_report_r1_07.pdf

R1（2019年度）事業報告書_report_r1_06.pdf