マリンスポーツ財団は、1963年の事業開始以来マリンスポーツを通じて、海の知識やボート・エンジンのメカニズムの理解を深めるなど、海事思想の普及に努めてまいりました。

1997年から水辺の環境保全、多くの人々に水に親しむ有意義なコミュニケーションの場の提供を行うとともに、楽しく遊ぶために必要な安全知識を身につけていただく活動を推進してきました。

2012年4月、公益財団法人として新たなスタートを切るとともに、2013年3月には創立50周年を迎え、これからも私たちは、「だれでも・いつでも・どこでも」マリンスポーツに親しみ、参加出来る機会を創出し、また水辺を最大限に活用できるように長年培ってきたノウハウと実績を活かし、さらにマリンスポーツを正しいプロセスで安全に楽しめるよう提案を行ってまいります。

公益財団法人マリンスポーツ財団　定款　

（事業）第4条
この法人は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
(1) マリンスポーツに関する各種講習会、体験乗船会等の開催又は指導
(2) マリンスポーツ活動水域の確保及び環境整備に関する事業
(3) 水辺における各種施設の管理運営及び供用に関する事業
(4) 水上安全及び事故防止に関する事業
(5) マリンスポーツに使用するモーターボート等の操縦及び整備に関する事業
(6) 各種マリンスポーツ団体の活動支援に関すること。
(7) その他この法人の目的を達成するために必要な事業

詳細は以下の通りです。
(1) マリンスポーツに関する各種講習会、体験乗船会等の開催又は指導
①海洋実践学習「Maris海洋スクール」の開催
「水辺で楽しく学ぶ」をテーマに、マリンスポーツの楽しさ、水辺のルール・マナーや安全に関する啓発しています。
②親水イベントの開催・支援
国・自治体・公益団体・各地のMarisクラブ等と連携し、キッズボート・水上オートバイ・カヌーの体験乗船会など、マリンスポーツに触れ、体験できる機会を提供しています。
③「WEAR IT!」キャンペーンの開催
水辺の溺水事故をなくすために「ライフジャケットを着よう！」と呼びかける国際キャンペーンに参加する事で、多くの人々にに対しライフジャケットの重要性を伝えるとともに、ライフジャケット着用数の世界記録にも挑戦しています。

(2) マリンスポーツ活動水域の確保及び環境整備に関する事業
水上オートバイ専用施設等においては、利用者への安全や航行に関する指導、周辺海域の安全監視、周辺社会への安全確保と騒音等対策の向上を図っています。

(3) 水辺における各種施設の管理運営及び供用に関する事業
①大阪府二色の浜公園の管理
大阪府からの指定管理施設である海浜公園の管理・運営を行っています。国内唯一の水上オートバイ専用施設を有する公園として、適切な利用と安全、ルールの啓発を図っています。
②大阪府立漕艇センター（Marisマリンスポーツパーク・浜寺）の管理
③柏崎市マリンスポーツ交流センター（みなとまち海浜公園）の管理

(4) 水上安全及び事故防止に関する事業
①K38 JAPAN
世界中で展開している水上オートバイの教育機関である「K38 International」と連携し、マリンスポーツ財団の内部組織である「K38 JAPAN」による水上オートバイのレスキュー技術の普及、地域との連携及び活動拠点の確保を図るとともに、災害時に備えた連絡、救助体制やレスキュー活動支援体制を構築しています。
②ウォーターセーフティーエキスパートの育成
水辺における事故に迅速に対応するため、水上オートバイやゴムボート等による水上での救助技術の習得、及び救助体制やシステムの構築等を目的とした講習会を実施し、水辺の事故の防止と安全管理意識の向上を図っています。

(5) マリンスポーツに使用するモーターボート等の操縦及び整備に関する事業
①Marisジェットスクール
水上オートバイの適切な操縦技術を習得させるために、各地のローカルルールやマナーなどを取り入れた、安全な操縦技術の習得を重視した免許取得講習会を実施しています。

(6) 各種マリンスポーツ団体の活動支援に関すること。
①日本水上スキー連盟（JWSA）
②全日本学生水上スキー連盟（JCWSF）
③日本ジェットスポーツ連盟（JJSF）
④日本パワーボート協会（JPBA）
⑤日本アマチュアボートレース連盟（JABF）
⑥日本ソーラー・人力ボート協会（JSHA）
各種マリンスポーツ競技団体が円滑な活動を行えるよう事務局運営の支援・協力を行うとともに、競技人口の拡大及び競技の発展に努めています。

(7) その他この法人の目的を達成するために必要な事業

1991年にマリンスポーツ財団へ改称した当時は、主に各種マリンスポーツ競技を主体に広く一般の方々への普及・振興を図ってまいりましたが、国民の余暇活動が多様化してきた1997年から、より多くの人々に「水に親しんでもらう」ことに大きく舵を切り、親水事業を展開し、全国各地において各種マリンスポーツの体験乗船会、船や海をテーマにした海洋教室等の開催をはじめ、自治体からのマリンスポーツ施設の運営管理に係わる業務を受託し水辺の有効活用、また救助システムの構築等の事業活動を進めて参りました。

マリンスポーツ財団は、2013年に財団創立50周年を迎え、これまでの事業活動に加え、各種マリンスポーツがますます盛況となるよう若い英知と経験を結集し、海辺という縁側をさらに整備して、より多くに人々が水と戯れる楽しさを体験していただき、また、これまでは国内活動を主体としてきましたが、国内外を問わず、水辺の安全確保のためのレスキュー知識と技術の普及・啓発に努めるとともに、今後は、溺水事故の事前防止のための「WEAR IT!」（ライフジャケットの常時着用キャンペーン）をテーマに、国外・国内関係機関（行政機関、団体、企業、個人等）と連携し海難事故の防止に係わる事業活動を積極的に推進して参ります。

来る2020年の東京オリンピックの開催に向け、マリンスポーツ財団がこれまでに蓄積した事業でのノウハウや経験を活かし、水辺（海・川・湖）を活用した競技種目での安全対策や救助システムに関する支援活動にも積極的に取り組んで参ります。

１．日本モーターボート協会時（昭和３８年～４５年頃）
(1)外洋耐久型高速艇の開発
防衛庁技術研究本部、三菱樹脂、日東紡、石川播磨重工（IHI）、日本飛行機など官民と協働し、外洋耐久型高速艇の開発事業を行いました。これら研究事業により、海上保安庁の巡視艇の建造に繋がりました。
(2)中馬力船外機の開発研究
運輸省船舶技術研究所、ヤマト発動機、トーハツの国産エンジンメーカーと官民と協働し、中馬力（50馬力）の船外機の研究開発を行いました。この研究開発により、当時は、外国製エンジンが主流であったが、国内初の市販用の50馬力船外機を開発に成功しました。のちこれを機に、国産船外機の開発技術が進み、今日、我が国は世界有数となった船外機生産国としての礎となりました。
(3)競艇（ボートレース）用の1pハイドロプレーン艇の開発研究
全国モーターボート競走会連合会（現：日本モーターボート競走会）、ヤマト発動機とともに、ボートレース用ボートの開発に取り組みました。この研究開発の結果、現在、ボートレースに使用しているボートの原型となり、その研究によって、現在のボートレース事業に大きく寄与しました。
(4)アルミ合金製モーターボートの開発研究
防衛庁技術研究本部、軽金属協会、日立造船の官民と協働し、国内初のアルミ合金製モーターボートの開発研究に取り組みました。この開発研究により、当時、製造が困難（歪み、強度、捻じれなど）とされたアルミ合金製の型材を用いることによるアルミ合金製ボート船体の建造工法を確立することができました。

２．マリンスポーツ財団時（平成19年から現在）
(1)水上安全指導員の育成
水上オートバイによるレスキュートレーニングに加え、心肺蘇生法とAED使用について習得を図り、外傷や熱中症等マリンスポーツや野外イベントに特化した傷病に対する処置法と救助、救護システムの構築により、第一次発見者として医療機関に引き継ぐまでの知識、技能を習得させるために、東京医科大学の協力の下、救急救命専門医師と講習テキストや教材を整備したガイドラインに基づく、安全講習会を開催し、受講者には当財団が認定した水上安全指導員の資格を付与して、各地でのマリンスポーツ関連施設の運営管理に役立つことにより「事故または災害の防止を目的とした事業」に寄与していると考えます。

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