【調査研究関係】
・島根県河川魚類調査（平成21～30・令和1・3～5年度）
・採苗ネットによるシジミ稚貝採集解析（平成21～26・令和1・3～5年度）
・宍道湖のトンボ類の調査（令和3～5年度）
・研究論文「宍道湖における定置網による魚類と甲殻類漁獲量の長期変化」（2023）
・研究論文「島根県邑南町の水田周辺に生息するアカハライモリの生態学的調査研究（1～6）」（2016・2017a・2017b・2019・2020・2021）
・研究論文「森山堤防開削が中海本庄水域の水質及び水生動物相へ与えた影響」（2020）
・宍道湖のトンボ類とエビ類の30年余にわたる長期的な変動の調査（令和2年度）
・大きい宍道湖シジミを増やそう－漁獲サイズシジミの成長調査（令和元年度）
・研究論文「宍道湖におけるヤマトシジミの幼生加入と成長速度に及ぼす塩分の影響」（2016）
・出雲ウナギを増やそう－聞き取り調査（平成27年度）
・中海本庄水域の魚類調査（平成 21～25年度、27年度）
・シジミの殻長解析（平成25年度）
・シジミのカモ捕食圧調査（平成24年度）
・宍道湖・中海底質に係る文献等収集・整理（平成24年度）
・研究論文「宍道湖・中海水域の水産業振興に向けた調査研究等の課題」（2011）
【環境学習関係】
・中海・宍道湖周辺の幼稚園児・小学校児童との環境学習協力（平成26～30・令和1・4・5年度）
・中海・宍道湖・流入河川の環境・生息調査（平成24・25年度）
・斐伊川水系水辺調査（平成25年度）
・啓蒙書「中海宍道湖の科学」の出版（平成25年度）
・環境省生物多様性保全に係る地域対話参加（平成22年度）
・島根県ラムサール5周年記念展示参加（平成22年度）

【定款第5条より】
・水圏、地圏、大気圏の自然環境の科学的な調査研究事業
・水圏等の自然環境に及ぼす人為影響の科学的な調査研究事業
・水圏等における持続可能な自然と人間環境の科学的な調査研究事業
・上記事業を踏まえた子供をはじめとする自然環境学習、環境保全教育事業
・上記事業に関連するまちづくり・地域づくりの協力事業
・上記事業に関連する国際協力事業
・上記事業の成果の報告、広報事業
・その他、関連する事業

　島根県の宍道湖の30年を概観すると、汚濁指標のCODはほとんど変わりませんが、近年、水草が増加しています。また、ある種の水生生物がいつの頃からか見られなくなりました。以前ほど獲れなくなった魚類もあります。これらのことを心配しているのは、一部の研究者と湖で生計を立てている漁業関係者です。私たちのNPOには、長期にわたり宍道湖を見ている会員がいます。水環境や内水面漁業だけでなく、宍道湖を取り巻く農業なども含めた環境変動から、この生態系の歪みの要因を突き止めたいと考えていました。
　2019年11月の学術雑誌Scienceに、ネオニコチノイド系殺虫剤農薬の使用が始まった1993年以降、宍道湖の動物プランクトンと底生動物が急減し、翌年以降にはある種の漁獲が減少したという論文が公表されました。2019年12月18日の毎日新聞には、時期を同じくして宍道湖のトンボ類が激減したことも報道されました。蜜蜂などの昆虫類に影響するこの農薬は欧米では一部のみ認可されています。分解性が低いので、水田から流出し宍道湖の水生昆虫類と甲殻類を激減させ、ある種の魚類に影響したことは十分に考えられます。
　2020年度の島根社会貢献基金の追加助成を受け、「宍道湖のトンボ類とエビ類の30年余にわたる長期的な変動」の調査を行ないました。宍道湖で生息するトンボ類のウチワヤンマは1994年からの数年間の激減と同様に確認できず、同じくテナガエビなど汽水性のエビ類は1995年以降、激減したことが確認されました。
　その後、宍道湖漁協に保存されていたマス網漁獲全資料を使用させて頂き、Science論文に記載されていた魚種を含む8種の漁獲量の30期の長期変動を見たところ、底生動物を餌とする4種の漁獲量の1995年度以降の激減が確認され、陸水学雑誌に掲載されました。更に、宍道湖トンボ類の現場調査を2021年から3年間継続したところ、ウチワヤンマだけでなくナゴヤサナエの激減も確認されました。
　普通なら、この問題に対し環境漁業農業サイドから、例えば、水域におけるこの殺虫剤の濃度測定など、より詳細な調査研究が始められますが、関係する部局の動きはありません。将来の日本の水環境、内水面漁業、衰退しつつある米作農業のため、広い観点から早急に現状を把握する必要があると思います。弱小のNPOですが、社会奉仕として少しでもお役に立ちたいです。

　私たちのNPO法人は、産官学民の幅広い人材から成る専門家集団です。環境イベントや環境教育の事業を行うNPO法人が多い中で、多分、全国にも数少ない環境問題の調査研究を目的とする法人です。大学などの環境の学術的研究と、行政が行う環境対応施策をつなぐため、大気圏、地圏、水圏の現場における具体的な知見の集積や、得られた成果を分かりやすく提供するための環境学習分野での活動などを行っています。
　メンバーの多くは、長期間にわたり宍道湖・中海などの調査研究に従事し、成果を学術論文や啓蒙書で世に公表してきました。現地調査の経験も豊富で一通りの調査機材も準備しており、湖沼調査などを効率よく実施でき、事業実施では有効な予算使用ができます。松江市を拠点として活動しているため、宍道湖・中海や近在の河川の異常などを確認すれば臨機応変に調査が実施できる強みがあります。
　多分野の専門家を擁しているので、多面的な観点の調査や環境学習、関係機関とのスムーズな連携も可能です。

・宍道湖漁業協同組合（平成21～26・令和1・3～5年度）
・（株）カナツ技建工業（令和5年度）
・島根県環境保健公社（平成21・25年度）

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