公益社団法人サイトウ・キネン財団

基礎情報

団体ID

1520445733

法人の種類

公益社団法人

団体名(法人名称)

サイトウ・キネン財団

団体名ふりがな

こうえきざいだんほうじん さいとうきねんざいだん

情報開示レベル

★

第三者認証マーク

団体の概要

代表者役職

理事長

代表者氏名

堀 伝

代表者氏名ふりがな

ほり ただし

代表者兼職

主たる事業所の所在地

郵便番号

390-0874

都道府県

長野県

市区町村

松本市

市区町村ふりがな

まつもとし

詳細住所

大手3-3-4 田立屋ビル4階

詳細住所ふりがな

お問い合わせ用メールアドレス

-

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

0263-34-2700

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時00分~17時30分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

FAX番号

FAX番号

0263-34-2755

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時00分~17時30分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

従たる事業所の所在地

郵便番号

-

都道府県

-

市区町村

-

市区町村ふりがな

-

詳細住所

-

詳細住所ふりがな

-

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

1992年5月1日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

2010年6月1日

活動地域

日本全国および海外

中心となる活動地域(県)

長野県

最新決算総額

役員数・職員数合計

34名

所轄官庁

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

文化・芸術の振興

 

子ども、教育・学習支援

設立以来の主な活動実績

 サイトウ・キネン・オーケストラは、日本の代表的な音楽学校である桐朋学園の創設者のひとり
であり、偉大な教育者であった故齋藤秀雄教授の没後10周年にあたる1984年9月、同氏の指導を受けた指揮者の小澤征爾と秋山和慶の呼びかけにより、齋藤の教えを受け、現在では世界各地で活躍している音楽家 100余名が日本に集まり、コンサートを行ったのが基礎となっています。
 東京、大阪のコンサートでは世界最高水準に肩を並べる見事なアンサンブルと魂のこもった演奏
が絶賛を博するとともに、ひとりの教育者の音楽への真摯な思いが残した遺産の大きさを改めて認
識させました。その評価は海外にも伝わり、1987年 9月小澤征爾と秋山和慶のもと、サイトウ・キネン・オーケストラ(SKO)として正式に第1回のヨーロッパ演奏旅行を行い、ウィーン、ベルリン、ロンドン、パリ及びフランクフルトの各地で絶賛を博しました。その後もヨーロッパ、アメリカの各地に演奏旅行を重ね、その実績と評価は揺るぎないものとなりました。このオーケストラメンバーは、通常、ヨーロッパやアメリカ、日本のメジャーオーケストラの主要メンバー、ソリスト、室内楽奏者、教育者として活躍しており、多数の世界的なコンクール入賞者が含まれております。それぞれの音楽家が個性豊かな音楽性をもっているにもかかわらず、大多数のメンバーが齋藤秀雄に直接教えを受けたことにより、基本的なテクニックや音楽に対する姿勢精神などが驚くほど一致していることが驚嘆されています。この音楽家達の念願であった、国際レベルの音楽祭を長野県松本市で毎年開催することになり、これを安定的、永続的なものとし、もつてわが国の音楽芸術の発展に寄与することを目的として、多方面の賛同を得て財団法人サイトウ・キネン財団が設立されました。

団体の目的
(定款に記載された目的)

 本財団は我が国の交響管弦楽及びオペラ等音楽的総合舞台芸術の普及振興を図るため、サイトウ・キネン・オーケストラ(SKO)による世界最高水準の音楽祭を開催するとともに、次世代若手音楽家の育成に努め、またSKOの海外公演等により音楽芸術の国際交流の促進を図り、同時に義務教育世代への音楽情操教育を積極的に支援し、もって我が国の創造的音楽芸術活動の発展に寄与することを目的とする。









団体の活動・業務
(事業活動の概要)

(1) サイトウ・キネン・オーケストラによる音楽祭の開催(2) 音楽芸術・音楽文化の国際交流の促進(3) 音楽芸術・音楽文化に関する出版及び情報サービス(4) 義務教育世代を対象とした無料コンサート、オペラ公演等の実施(5) オーディションにより選考された学生等に対し、サイトウ・キネン・オーケストラメンバーを中心とした教授陣による若手演奏家の育成(6) その他本財団の目的を達成するために必要な事業






















現在特に力を入れていること

 平成4年(1992年)から長野県松本市を開催地として定め、開催している「サイトウ・キネン・フェスティバル松本」は、高質な音楽を世界に向けて発信する一方、青少年の健全育成についても力点を置いており、長野県内の小学生6年生を対象に無料の演奏会を開催している「子どものための音楽会」は、これまで28万人の子どもたちに高質の生の演奏を聴く機会を提供してまいりました。収入のない当事業に未来の人材育成のためにも安定した財源の確保が不可欠なため、補助をお願いするものです。







今後の活動の方向性・ビジョン

定期刊行物

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

企業・団体との協働・共同研究の実績

行政との協働(委託事業など)の実績

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財政

最新決算総額

会計年度開始月

 

その他事業の有無

会計情報 CANPAN標準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 会費
 
 
 
寄付金
 
 
 
民間助成金
 
 
 
公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
その他収入
 
 
 
当期収入合計
 
 
 
前期繰越金
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
当期支出合計
 
 
 
内人件費
 
 
 
次期繰越金
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動資産
 
 
固定資産
 
 
資産の部合計
 
 
<負債の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動負債
 
 
固定負債
 
 
負債の部合計
 
 
<正味財産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 前期正味財産
 
 
当期正味財産増減額
 
 
当期正味財産合計
 
 

会計情報 NPO法人会計基準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 受取会費
 
 
 
受取寄附金
 
 
 
受取民間助成金
 
 
 
受取公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
(うち介護事業収益)
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
(うち公益受託収益)
 
 
 
その他収益
 
 
 
経常収益計
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 事業費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
管理費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
経常費用計
 
 
 
当期経常増減額
 
 
 
経常外収益計
 
 
 
経常外費用計
 
 
 
経理区分振替額
 
 
 
当期正味財産増減額
 
 
 
前期繰越正味財産額
 
 
 
次期繰越正味財産額
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動資産合計
 
 
固定資産合計
 
 
資産合計
 
 
<負債及び正味財産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動負債合計
 
 
固定負債合計
 
 
負債合計
 
 
正味財産合計
 
 
負債及び正味財産合計
 
 
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組織運営

意志決定機構

会員種別/会費/数

加盟団体

役員・職員内訳

役員数 事務局スタッフ数
有給 常勤
 
 
非常勤
 
 
無給 常勤
 
非常勤
 
 
常勤職員数
 
役員数・職員数合計
34名
イベント時などの臨時ボランティア数

行政提出情報

報告者氏名

報告者役職

法人番号(法人マイナンバー)

認定有無

認定なし

認定年月日

 

認定満了日

 

認定要件

 

準拠している会計基準

 

準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名

監査の実施

未実施

監視・監督情報

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添付資料

定款・会則

最新役員名簿

パンフレット

 

入会申込書

 

退会申込書

 

会員情報変更届

 

研究費・助成金申請書

 

その他事業に関する資料

 

年度別添付資料

決算・事業報告

決算報告書
(活動計算書/収支計算書)
決算報告書(貸借対照表) 決算報告書(財産目録) 事業報告書
2023年度(前年度)
 
 
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
 
 
2020年度
 
 
 
 
2019年度
 
 
 
 

予算・事業計画

予算書類 事業計画書
2024年度(当年度)
 
 
2023年度(前年度)
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
2020年度
 
 

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