【NPO法人設立の経緯】
2014年バリの漂流事故の際、救助・支援のためにダイバーに寄付金を募ったところ多額の寄付が集まり、余剰金が発生しました。一旦は日本財団へ寄付しましたが、「ダイビングの安全のために使って欲しい」との寄付者の希望もあり、NPOを設立。その後、賛同いただいた日本財団にバリ事故の余剰金と同額の寄付を受けることになり、活動の原資としている次第です。

詳細は以下の記事に詳しいです。

■バリ島漂流事故、捜索協力金の使途のご報告と余剰金の使い道について
https://oceana.ne.jp/infomation/49943
■1年後のまとめ
https://oceana.ne.jp/domestic/55093

(抜粋)
「返金期間を過ぎた余剰金は、最も健全な形で有効に活かすために、支援活動や寄付活動など
日本の社会貢献のパイオニアである日本財団にいったん余剰金を預けることを検討しています。
その間はNPO設立と同時並行で、日本財団と共に基金の活用について協議を行います。NPOが設立され、活動計画や基金の性格が定まったところで、日本財団と一緒に事業を展開する予定です。
特定の目的のために財産を維持し、資金を積み立て、運用するための基金。バリのケースと同じように初動捜索を想定していますが、現実性を探っている段階ですので、現時点での目的は“ダイビング事故対策”と広義に設定させていただき、有識者の意見も聞きながら具体化していきたいと思います。そして、基金はNPOという形で管理・運用することが最適だと考え、日本財団の協力のもと、NPOの設立手続きを行なっています。NPOが最適だと考えたのは、民間企業である合同会社EAST BLUE（オーシャナを運営している会社）が運用するより、非営利で社会貢献を目的とするNPOの方が、皆さんの思いとも一致すると考えたからです」

【代表者】
法政大学卒業後、株式会社水中造形センターに入社し、ダイビング雑誌「マリンダビング」編集部配属。「ダイビングスクール」副編集長を経て独立。現在は、海とダイビングの総合サイト「オーシャナ」(https://oceana.ne.jp/)を運営する「合同会社EAST BLUE」代表。メディア露出多数。

■著書:スキルアップ寺子屋neo.

上記の目的を実現するために、

①
まずは、バリのダイビング事故を、装備、潜り方、オペレーターとの連携、緊急時の手順、保険などなど、あらゆる角度から分析し、ファクターを洗い出す。その後、各テーマごとに、事故ファクターを取り除ける方法、緊急時の対処法などを検討し、成果をダイバーに発表・啓蒙する。

②
それを達成することで期待される効果は、実際に起きた、インパクトの大きい事故だっただけに、関心も高く多くのダイバーに情報がいきわたります。結果、ダイビングの安全性を高められると考えます。

③
また、この検証のノウハウを生かし、バリのダイビング事故の検証だけで終わるのでなく、過去の事故についても分析・検証し、ダイバーに提案する体制を整えたいと考えます

体制が整い、日本財団さまの寄付金申請が認められたので、これから動きを本格化していきます。

実績なし

無