一般社団法人ダンス教育振興連盟JDAC

基礎情報

団体ID

1977557436

法人の種類

一般社団法人

団体名(法人名称)

ダンス教育振興連盟JDAC

団体名ふりがな

だんすきょういくしんこうれんめいじぇいだっく

情報開示レベル

★ ★

第三者認証マーク

団体の概要

日本全国各地でのダンス指導者、インストラクター育成の研修会の実施、資格の発行。
研修は、「ダンスの指導方法」に焦点を当て、技術やセンスを上達させる事だけではなく、授業の進め方や生徒とのコミュニケーションの取り方、安全対策、指導者マナー向上など、「ダンスが上手く踊れなくてもダンスの指導ができる」内容で実施。学習指導要領に基づいた3つのダンスを全て網羅した文部科学省・厚生労働省・スポーツ庁後援の唯一の研修会。
また全国の教育委員会や教育センターの研修を担当。指導実績は、保、幼稚園〜小・中・高校・大学、特別支援学校やフリースクールなど多岐に渡る。
全日本ダンス教育指導者指導技術コンクールをはじめとしたダンス教育イベントの主催、各種ダンスイベントの共催、協力、後援。震災復興応援イベントやダンス以外のスポーツイベントにも積極的に協力している。

代表者役職

代表理事

代表者氏名

久岡 和也

代表者氏名ふりがな

ひさおか かずや

代表者兼職

一般社団法人日本盆踊り協会共同代表、日本チームスポーツアセスメント協会理事等

主たる事業所の所在地

郵便番号

536-0007

都道府県

大阪府

市区町村

大阪市城東区

市区町村ふりがな

おおさかしじょうとうく

詳細住所

成育2−11−21−1F

詳細住所ふりがな

せいいく

お問い合わせ用メールアドレス

dance@jdac.jp

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

06-6934-4199

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

10時00分~18時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

FAX番号

FAX番号

06-6930-4193

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

10時00分~18時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

従たる事業所の所在地

郵便番号

都道府県

市区町村

市区町村ふりがな

詳細住所

詳細住所ふりがな

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

2007年10月1日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

2011年10月1日

活動地域

全国

中心となる活動地域(県)

大阪府

最新決算総額

5,000万円~1億円未満

役員数・職員数合計

20名

所轄官庁

所轄官庁局課名

このページの先頭へ

活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

子ども、青少年、障がい者、高齢者、教育・学習支援、地域・まちづくり、スポーツの振興

設立以来の主な活動実績

ダンスが小、中、高等学校で必修・選択授業化されたことを受けて、正しいダンス教育普及のためには、先ずは指導者の育成が最優先であると考え、ダンス指導者育成のプログラム及び、指導者のレベルに応じた資格(ライセンス)制度を構築する。
スポーツ庁・厚生労働省の後援を受けて、文部科学省の学習指導要領に基づいた内容で、全国各地で指導者、インストラクター育成の研修会を実施し、資格を発行している。大規模研修会は全国400回以上、各種講習会も1,000回以上を開催し、延べ3万人が受講している。
近年は高校、大学、専門学校などから、指導者研修プログラム導入の要請を多くいただいており、資格取得の機会を増やしている。
また全国の学校への出張授業、教育委員会主催の教員向け研修など教育現場におけるあらゆるダンス教育支援活動を行っている。
資格の一つである「ダンス教育指導士」はダンスと教育、両面での指導力を併せ持つ「ダンス指導者のメイン資格」として最も注目されている。全国各地で多くの教員の方、教員を目指す学生の方、教育機関で指導したい方はもちろん、様々な職業、年齢の方が取得している。
2015年からは、最優秀者に文部科学大臣賞が与えられる「全日本ダンス教育指導者指導技術コンクール」を開催。以来、年1回の開催を継続している。
2017年より、厚生労働省の後援も加わり、新資格「ダンス療育指導士」がスタート。発達障害などを持つ子供達に、ダンスを通じて、コミュニケーション能力や認知能力を育み、社会的自立に向けて支援・サポートするプロフェッショナルの資格。
近年では、健康ダンスと称した新しいプログラムを開発。新資格「ダンス介護予防指導士」を中心に高齢者へのアプローチ、また一般の方に対する運動不足やストレス解消を目的としたダンスの普及活動を行なっている。

代表理事略歴
ダンス教育指導者指導技術コンクール他、様々な大会の審査員や、国立大学法人兵庫教育大学特別講師を歴任。実際の教育現場からの情報や、日本全国各地で開催する指導者研修大会を通じて、学校教員やインストラクターなど延べ10,000名以上の様々なダンス指導者と接することで、現場の意見を常に取り入れた実践的な研修プログラムの研究を行っている。「ダンスで社会貢献」がモットー。
「教育」「健康」「スポーツ」「文化」をキーワードに、様々な仕事に取り組んでいる。
一般社団法人 ダンス教育振興連盟JDAC 代表理事
一般社団法人日本盆踊り協会 共同代表
元文部科学大臣 馳浩 後援会 関西銀河の会 代表代行
一般社団法人日本スポーツチームアセスメント協会 理事 等。

団体の目的
(定款に記載された目的)

学校教育に取り入れられたダンス(創作・フォーク・現代的なリズムのダンス)、及びダンス文化の普及振興、ダンス教育指導者、インストラクターの育成、併せて青少年の健全育成及びダンサーの社会的な地位向上を目的とし、その目的に資するため、次の事業を行う。
ダンス研修会の実施及び資格(ライセンス)の発行
学校・自治体・企業等へのダンス外部指導員紹介
ダンス指導者、インストラクターの育成及び認定
国内外におけるダンス大会の企画・運営及び開催
ダンススクール、サークル、ダンス部などへの後援・協賛
ダンスに関するコンサルティング業務
ダンスに関する音楽・書籍出版、関連グッズの販売

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

・日本全国各地でのダンス指導者、インストラクター育成の研修会の実施、資格の発行。
研修は、「ダンスの指導方法」に焦点を当て、技術やセンスを上達させる事だけではなく、授業の進め方や生徒とのコミュニケーションの取り方、安全対策、指導者マナー向上など、「ダンスが上手く踊れなくても指導できる」内容で実施。学習指導要領に基づいた3つのダンスを全て網羅した文部科学省・厚生労働省・スポーツ庁後援の唯一の研修会。
・学校現場や教育委員会、自治体等と連携したダンスの実技指導。指導実績は、保、幼稚園〜小・中・高校・大学、特別支援学校やフリースクールなど多岐に渡る。
・全日本ダンス教育指導者指導技術コンクールをはじめとしたダンス教育イベントの主催、各種ダンスイベントの共催、協力、後援。震災復興応援イベントやダンス以外のスポーツイベントにも積極的に協力。宝塚歌劇100周年記念イベント「一万人のラインダンス」にも協力、ギネス記録を達成。
・高校、大学、専門学校などへの指導者研修プログラム提供。
・資格保持者の活躍の場の創出、提供。家庭教師のトライ社との提携による「ダンスの家庭教師サービス」や、ソフトバンクグループの新サービスでオンラインでプライベートレッスンが出来る「スマートコーチ」のダンス分野を担当。様々な企業との連携を行っている。

現在特に力を入れていること

・北海道から九州まで全国各地からの要望が急増しているダンスの指導依頼への対応強化。教育委員会、保、幼稚園〜小・中・高校・大学、特別支援学校やフリースクールなど多岐に渡っている。
・資格保持者の活躍の場の創出、提供。ダンスの指導者が安定した一つの職として成り立つように、様々な企業や自治体とのコラボレーション。
・ダンスを教育現場のみならず、老若男女誰もが楽しめる生涯スポーツとしての地位を確立。
・高校ダンス部応援プロジェクトを通じた部活動支援。

今後の活動の方向性・ビジョン

・ダンスを教育現場のみならず、老若男女誰もが楽しめる生涯スポーツとしての地位を確立。
代表理事のブログ参照
https://pando.life/@jdachisaoka/vision

定期刊行物

団体の備考

このページの先頭へ

協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

日本スポーツ振興センターから、スポーツ団体助成金支援をいただいている。

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

不登校や発達障がいを抱える子ども達の居場所づくりと教育相談を行なっている、非営利活動法人トイボックスを訪問し、体育の授業でダンスを実施。能力や体格の差など関係なく、無理なく楽しくコミュニケーションを取りながら、心と身体を解放し、自己表現力や協調性を養っている。

企業・団体との協働・共同研究の実績

一般財団法人UNITED SPORTS FOUNDATION(ユナイテッド・スポーツ・ファウンデーション)と連携し、震災復興支援活動を実施。震災後、外で安心して遊ぶ事のできない子供達を対象に、室内で出来るダンスレッスンを無料開催。

行政との協働(委託事業など)の実績

文部科学省の委託事業として、「学校体育実技指導資料第9集」の映像化事業を担当。(テレビ朝日映像株式会社と共同)全国40,000校の小、中、高校にDVDが配布された。