事業成果物名 |
2018年度剣道道場の普及振興に関する環境整備
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団体名 |
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事業成果物概要 |
事業内容：
1．剣道錬成大会の開催 (1)全国道場少年剣道大会 a.日程等：7月24日・25日 b.場所：日本武道館 c.参加者：小中学生6,000名（監督数を含む） d.内容：団体戦の実施 (2)都道府県道場少年剣道大会 a.日程等：4～6月 b.場所：全国 c.参加者：少年少女剣士 33,728名 (3)第36回全国道場対抗剣道大会・全国道場少年剣道選手権大会 a.日程等：9月23日 b:場所：愛媛県 c.参加者：少年少女剣士、指導者1,000名 d.内容： ア．道場対抗：チーム小学生～指導者を１チームとし臨む イ．個人戦：各都道府県から選出された小中学生男女各個人戦の日本一を決定 2.講習会等の開催 (1)第57回全国選抜少年剣道合宿錬成会 a.時期：4月1日～4日 b.場所：全日本少年剣道錬成会館 ｃ.参加者：小中学生剣士 52名 (2)剣道指導者研修会 a.日程等： ア．秋：11月22日～24日 イ．春：2019年3月1日～3日 b.場所：全日本少年剣道錬成会館 c.参加者：111名 (3)地区剣道道場指導者講習会 a.日程等： ア．10月7日～8日（鹿児島） イ．10月13日～14日（新潟） b.場所： ア．九州地区（鹿児島） イ．東北地区（新潟） c.参加者：129名 d.内容：審判法、日本剣道形、木刀による剣道基本技稽古法、指導法等。 3.日本剣道少年団 (1)第41回日本剣道少年団研修会（体験発表会） a.日程等：2019年2月24日 b.場所：東京（明治大学） c.内容：小中計１８名が剣道から学んだことを発表する。 (2)海外交流 a.日程等：7月 b.場所：東京 c.参加者：26名 d.内容：全国大会等で優秀な少年剣士を海外より招聘 4.ホームページの運営 連盟活動や大会の記録掲載等 ________________________________________ 1.事業目標の達成状況： 【申請時の目標】 1.少年・少女剣士が全国大会をはじめ各種剣道大会に向けての厳しい修錬を経て、強靭な心身、克己心、忍耐力等を育むこと。 2.指導者講習会並びに研修会においては、指導者の少年指導方法の向上を図り、もって少年・少女剣士の指導充実を図る。 3.日本剣道少年団活動、書道展事業等を通じ、社会に広く剣道を周知し、少年・少女剣士の確保を図り、もって伝統文化剣道の伝承と青少年の健全育成を行う。 【目標の達成状況】 事業の目標の達成状況： 基盤整理 下記諸事業を行う事により当連盟の組織基盤の強化並びに諸事業の推進を図った。 京都会員講習会には、150名余の高段者の参加を得、少年育成のための意見交換を行い、剣道の根本である刀法をどの様に伝承するかを研究した。地区体験発表会の充実も図った。 登録活動(ワッペン配布活動)等 登録―ワッペン配布(38,587枚)活動を行い、自己資金の確保に努めた。 情報提供と広報 電子情報社会に対応すべくホームページの更新・維持充実を行った。加盟会員道場の情報をどのように公開し、剣道学習希望者にどのように対応していくかを研究している。又、剣道雑誌「剣道時代」に－道連便り－、および「剣道日本」に報告書、募集要項等の記事掲載を依頼し広報の代わりとし、会員道場への連絡とすると共に、広く剣道関係者に日本財団の助成を受け、多くの活動をしている状況を伝えた。更に、剣道かわら版の発行に協力し、少年剣士確保に努めた。 毎日新聞との提携活動 毎日新聞社と特別後援関係を結び、同社の力を借りて少年剣道の普及に関する広報活動を行った。（全国道場少年剣道大会・レディース大会） 全日本少年剣道錬成会館活動 全日本少年剣道錬成会館は、本連盟の各事業に使用するとともに、会員各道場の夏季合宿等に使用し、会館自体の有効使用と地域少年剣道普及事業を行う。又、日野市への開放により理解を得、固定資産の減免処置を図る。会館有効、円滑運用を行う。 以上の諸活動を行い、少子化時代により道場閉館傾向が見られる中、会員道場維持に対する一定の対策を行うことが出来た。更に、少年剣士確保の運動の推進を行う事が出来、剣道を通じての青少年健全育成に寄与した。 ■各種大会 ・ 全国道場少年剣道大会（日本武道館） ・ 第53回全国道場少年剣道大会は海外交流の一環として米国、台湾、メキシコチームを招聘しての開催となり、瑶子女王殿下のご臨席とお言葉を得て開催した。会長下村博文が主催者を代表として挨拶、来賓として水落敏栄文部科学副大臣 、奥野信亮総務副大臣、尾形武寿日本財団理事長に来賓を代表し祝辞を頂いた。二日間で6,000名(監督含む)に及ぶ参加選手等が剣道を通じての錬磨向上と交流を行い目標を達成した。 二日間、瑶子女王殿下の臨席を得て、大会の権威を高めた。 ・ 各都道府県道場少年剣道大会 各都道府県道場少年剣道大会は45都道府県で実施、例年同等数を保持し、延べ33,728名の参加を得た。 ・ 全国道場対抗剣道大会 全国道場対抗剣道大会では、生涯剣道を目指し開催した。個人戦は「全国道場少年剣道選手権大会」と銘打ち、小・中・男・女4部門の同時開催となり参加選手は1,000名となった。 ・ 大会参加者は、年間通し延べ40,728名に達し、剣道普及振興発展を行った。 ■ 講習会 ・ 少年合宿 第57回全国選抜少年剣道合宿錬成会は、52名の参加。講師は剣道界第一人者を依頼し、剣道の正しい学び方を指導し、各県・各道場の少年リーダーを育成した。 ・ 指導者研習会 指導者研習会は秋、春の２回実施した。合計111名の受講者を以って講師共々少年指導技術の向上と少年剣士減少対策に付き意見の交換を図り、各道場指導者の充実を図った。 ・ 地区剣道道場指導者講習会 地区剣道道場指導者講習会は、九州地区（鹿児島県）、東北地区（新潟県）で実施した。 合計129名の受講者の参加を得て、少年剣道普及のため各道場等の指導の充実を図り、少年剣士確保のための指導者強化を行った。また、各地区の低段者の指導力の向上に貢献した。 ■ 剣道少年団 全国研修会 全国研修会では、地区予選（応募総数1964作品）を経た小・中各9名の代表者によって、少年少女から見た剣道とその精神の善用活動等が発表された。来場者は417名であり、関心の高さが見られた。また、剣道雑誌等を通じてその内容が広く掲載され、少年剣道の普及に貢献した。 ・ 海外交流活動 本年は全国大会へ米国、台湾、メキシコから招聘した。同時に、合同交流稽古を行った。 日本国内の剣士は海外選手の剣道を見る機会が少ないが、今回、実際に試合した選手はもちろんのこと、観戦、交流した人々にとって、将来につながる経験となった。 ■ ホームページ作成事業 道場検索サイトの変更、追加、保守・維持管理を行い、少年少女剣士確保への貢献を続けている。また、全国道場少年剣道大会、全国道場対抗剣道大会のインターネット速報配信を充実させ、剣道普及に貢献している。公式サイトへのアクセス数の増加は昨年比で年間約30,000となり、twitterフォロワー数は年間で約1000増加し合計10000を超え、ＳＮＳによる情報発信の効果を得られた。 ２．事業実施によって得られた成果： 全国道場少年剣道大会を主とした各種大会の実施により、剣道界での道場連盟の認知が一層高まり、加盟団体数、少年剣士会員章（ワッペン）登録数ともに徐々に増加してきている。全道連の活動成果は、青少年の健全育成が促進されている、指標のひとつといえる。 ３．成功したこととその要因 ・上記の成果は、剣道という伝統文化の継承の意味でも成功といえる。人々が心身共に健康であることを目指す、生涯学習としての剣道の普及に繋がっている。 ・成功の要因とし、剣道の指導や活動がほとんどボランティアで行われる中、助成を頂いていることで、大会や講習会にかかる子供達（家族）の費用、団体負担の一端を減らし、広く門戸を開けている。また、各都道府県支部の協力、努力により、各地で未加盟団体の入会が推進され、少子化進む中でも全体を通して加盟数が微増している。 ・夏の全国大会において、道場付き添い者の行き過ぎた席取り行為、連盟からの注意を無視しての迷惑行動が問題となっていた。連盟を代表する事業の質の向上として対策を考えていたが、本年、駐車場券の発行、指定席の割り当て等の運営方法の大きな変更、綿密な事前準備、工夫により、迷惑行為を大いに抑制できた。 ４．失敗したこととその要因 その他の事業として開催しているレディース剣道大会において、大会中に２名の負傷者（アキレス腱断裂）が発生した。少年大会ではＳＳＰ貼付竹刀の導入や監督への注意喚起により大きな事故は起こっていないが、大人に対する大会においても、より丁寧な安全面の案内が必要であった。 ________________________________________ 事業成果物： 1、各大会報告書・・・2 2、.講習会他報告書・・・7 3、同写真 4、プログラム 全国道場少年剣道大会 7,000部 全国道場対抗剣道大会 1,200部 日本剣道少年団1,200部 5、パンフレット 全国選抜少年剣道合宿練成会 100部 剣道指導者研修会 （11月・3月）各60部 地区剣道指導者講習会 （九州地区・東北地区）各100部 その他の事業 ① 京都会員講習会 ② レディース大会 ③ 書道展 ④ 優秀剣道少年団表彰 ⑤ その他資料 |
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