事業成果物名 |
不登校・発達障害の子どもが社会的自立に向かうための教育支援プログラム構築事業
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団体名 |
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事業成果物概要 |
当法人は、1997年から不登校や発達障がいなど、生きづらさをもつ子どもたちに対し、インクルーシブな教育を行うとともに、当事者である子どもたちを中心として、彼らが主体的に学ぶことができるようアクティブラーニングの手法を取り入れ実践を続けてきた。
今回、日本郵便株式会社年賀寄附配分の助成を受け、当法人が取り組んだ教育プログラムのモデル構築は、不登校の子ども(発達障がいを持つ子どもも含む)と長年関わってきた当法人の集大成と言えるものになったと考える。 さて、当法人に限らず、フリースクールやその他不登校支援の民間施設においては、学校での自実践と大きく異なる部分がある。代表的なものとしては、4月に一斉に入学し、同学年で授業が進み、一律に集団行動を体験するということがない。不登校を経験する子どものほとんどがそれぞれの事情異なる時期に入学する。また、フリースクールでのコミュニティは異年齢が基本であることがほとんどで、日々の活動への参加には強制がない。加えて、彼らの発達段階に応じ、一人ひとりに合ったマンツーマンの学習支援を旨としている。中には小集団すら苦手とする子どもや、様々な特性を有して困難さを抱えている子どももいる。ゆえに学校でのカリキュラムそのものをフリースクールで用意することは難しく、あくまでも子どもが主体的に学ぶ場の創造が必要なのである。 2018年度に実施した本事業の教育プログラムでは、上記のような様々な条件や背景を持つ子どもたちが参加した。このプログラムは、どの時点から参画しても十分に達成感が得られるよう配慮されており、参画をきっかけに仲間意識が芽生え、集団の意味合いを大事に考えるきっかけになっている。加えて、参画できない場合でもそれぞれの教育プログラムの過程において、部分的にでも関わることができるよう、プログラム全編を通し工夫した。 また、子どもが体験活動後に自分を振り返りながら語る、ナラティブという手法を用いることで、子どもたちが自身で表現しにくい部分を丁寧に聞き取り、明らかにすることができた。これには、スタッフによる綿密な準備と、十分に時間をかけた共有が必須であり、事前にコーディネーターを中心に話し合いがもたれ一つひとつのプログラムについて、ねらいや大人の動きを確認しながら、活動の意味・目的が子どもたちにも伝わるように努めた。 全体を振り返り、体験学習は概ねスムーズに行えたように思う。 最後に、この事業が滞りなく遂行できたことは、地域や各方面の方々のご理解とご協力によるものと、この場を借りて深く感謝申し上げたい。 特定非営利活動法人ふぉーらいふ 理 事 長 中 林 和 子 |
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助成機関 |
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事業成果物種類 |
冊子
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事業成果物 |
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