事業成果物名

2018年度 米州の海洋石油ガスの開発・生産施設の現状と技術開発動向の調査

団体名

事業成果物概要

第一章 洋上掘削
序説
1. 掘削・生産におけるオフショアリグの型式
1.1 移動式オフショア掘削装置
1.1.1 自己昇降式掘削装置 (ジャッキアップリグ)
1.1.2 セミ・サブマージブル・リグ
1.1.3 ドリルシップ(掘削船)
2. 浮体式生産設備(Floating Production Unit:FPU)
2.1 浮体式石油・ガス生産貯蔵積出設備(FPSO)
2.2 テンション・レグ・プラットフォーム(TLP)
2.3 スパー(円柱型)プラットフォーム
3. ウエルヘッドシステム
4. 坑井循環システム
4.1 掘削泥水
4.2 泥水ポンプ
4.3 スタンドパイプマニホールド
4.4 スタンドパイプ
4.5 ロータリーホース
4.6 ドリルストリング
5. 坑井制御システム
5.1 暴噴防止装置(BOP)スタック
5.1.1 洋上 BOP スタック
5.1.2 サブシーBOP スタック
5.1.3 ラム式暴墳防止装置(BOP)
5.1.4 アニュラー BOP
5.1.5 坑口コネクター
5.1.6 Lower Marine Riser Package(LMRP)コネクター
5.2.1 ライザージョイント
5.2.2 テレスコーピック・ジョイント
5.2.3 フレックスジョイント
5.2.4 ライザー・テンショニング・システム
5.3 チョーク・キル・システム
5.4 ダイバーターシステム
5.5 二次的坑井制御システム
5.5.1 音響制御システム
5.5.2 ROV インターフェース
5.6 非常時坑井制御システム
5.6.1 デッドマンシステム
5.6.2 オートシアー(自動剪断)
5.6.3 緊急時離脱シーケンス(EDS)
5.6.4 ライザー・アンチ・リコイルシステム
6. 泥水調整/処理システム
6.1 固形物分離
6.1.1 ガムボ・シェーカー
6.1.2 シェールシェーカー
6.1.3 砂分離機
6.1.4 シルト岩分離機
6.1.5 真空ガス分離機
6.1.6 スクリューコンベアー
6.1.7 泥水/掘削屑ドライヤー
6.2 混合/製造
6.2.1 混合ポンプ
6.2.2 ホッパー
6.2.3 攪拌装置(アジテーター)
6.3 液体貯蔵施設
6.3.1 泥水ピット
6.3.2 トリップタンク
6.3.3 スラグタンク
7. デリックシステム
7.1 コンダクター・テンショニング・システム
7.2 ドリル•ストリング補正システム
7.2.1 能動的上下動補正(AHC)機能
7.2.2 受動的上下動補正(PHC)機能
7.3 デリック/マスト
7.4 ホイスティング(巻上げ)機器
7.4.1 ドローワークス
7.4.2 電動スイベル、ロータリースイベル、トップドライブ
7.5 ライザー・ランニング・システム(Riser Running System)
7.5.1 ライザー・ランニング/ハンドリング・ツール
7.6 ライザースパイダー
7.6.1 ライザージンバル
7.6.2 ライザーテストツール
8. ハンドリングシステム
8.1 リフティング装置
8.2 ハンドリング装置
8.2.1 BOP ハンドリングシステム
8.2.2 チューブラー・ハンドリングシステム
8.2.3 ケーシング・スタビング・ボード
8.3 回転機器
8.3.1 ロータリーテーブル
8.4 その他の機器
参考資料
第二章 オフショア支援船
1. 概要
2. はじめに
3. 坑井サービスのためのオフショア支援船
3.1 坑井介入(Well intervention)
3.1.1 坑井介入活動の種類
3.1.2 サブシー坑井介入作業
3.1.3 サブシー坑井介入作業で使用されるユニット
3.1.4 坑井介入に関する規制と業界基準
3.2 坑井刺激
3.2.1 一般的な刺激処置
3.2.2 刺激処理法の主要機器と材料
3.2.3 サブシー坑井刺激
3.2.4 規則と業界規格
3.3 坑井試験
3.3.1 坑井試験の分類
3.3.2 海底坑井試験
3.3.3 業界の基準・規格
4. オフショア建設作業のためのオフショア支援船
4.1 パイプライン敷設
4.1.1 S-レイ工法パイプラインの設置
4.1.2 S-レイ工法パイプラインの設置プロセス
4.1.3 J-レイ工法パイプラインの設置
4.1.4 リール敷設型パイプラインの設置
4.1.5 曳航式パイプラインの設置
4.1.6 パイプライン敷設船
4.1.7 パイプ敷設に対する規則制限と業界標準
5. 最後に
6. 参考資料
7. 付録

助成機関

事業成果物種類

報告書

事業成果物

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2018年度 米州の海洋石油ガスの開発・生産施設の現状と技術開発動向の調査

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2018年度 造船関連海外情報収集及び海外業務協力事業

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