事業成果物名 |
2021年度「海の学びミュージアムサポート」事業完了報告書
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団体名 |
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事業成果物概要 |
２０１５年度から開始した「海の学び ミュージアムサポート」事業の７年目として、全国の博物館を中心とした社会教育施設を対象に様々な地域、いろいろなジャンルをテーマにした博物館活動から、「海洋」に関する生涯学習の場を広げ、国民の理解増進を図る事を目的に実施した。
社会教育の分野から海洋に関する一般国民の理解増進を図るため、全国の博物館・水族館・美術館等社会教育施設で開催するプログラム１「海の企画展」(海洋教育の一環として開催する企画展・特別展)、プログラム２「海の博物館活動」(海洋教育を実践する各種普及事業)、プログラム３「海の学び調査・研究」（海洋教育を実践するための調査研究活動）、及び当該年度ごとに特定のテーマを設定して支援する「海の学び特別サポート」（本年度テーマ：オンライン学習プログラムの開発）を支援・展開することで、社会教育施設からの海洋教育の普及を図った。支援実施状況は下記のとおりである。 ・プログラム１「海の企画展サポート」 １７事業１７団体 ・プログラム２「海の博物館活動サポート」Ａコース博物館活動 ４事業 ４団体 ・プログラム２「海の博物館活動サポート」Ｂコース博学連携活動 ６事業 ６団体 ・プログラム３「海の学び調査・研究サポート」 ６事業 ６団体 ・「海の学び特別サポートプログラム」（本年度テーマ：オンライン学習プログラムの開発） ２事業 ２団体 合計：３５事業３５団体 特に、プログラム１「海の企画展サポート」への支援については、募集期間を拡大することで新たな公募体制に本格的に改訂することで、当サポート事業を活用していただく機会を増やし、より多様な博物館での海洋教育の実施を目指した。また、「海の学び特別サポート」については、様々な理由により博物館への来館が難しい方や自宅や学校など非来館型での学習の充実が求められている社会情勢に伴い、社会教育施設が実践する動画などのオンラインによる海に関する学習機会の創出と充実化に向け、今年度は「オンライン学習プログラムの開発」をテーマに設定のうえ支援を行った。 なお、第三者視点導入の観点から、プログラム１・プログラム２及び特別サポートプログラムにおいて『来場者・参加者の「海の学び」調査（アンケート）』を実施すると共に、各サポート館自体が海の学び活動を通じてどの程度「海の学び」の必要性や理解を得られたのかの情報収集を目的とした「実施者アンケート」を実施した。 また、各地域・分野毎の連携した活動への発展を促進することを目的とした、それぞれの地域・分野での情報交換会を３件開催した。さらに、当館と連動しながら新たな海洋教育活動を目指す博物館や人材を「海の学び拠点」及び「海の学びコーディネーター」と位置付け、地域の特色を生かした継続的な海洋教育活動の体制構築や多様なセクターと連携した地域ぐるみの活動を発展的に実施する人材・博物館等の発掘と育成に向けた活動を行った。 その他、本事業の趣旨や目的、募集情報やサポート事例を広く博物館や一般に広報することを目的にしたＷＥＢページの公開・運用を行うとともに、２０２２年度サポート事業の公募を行うことにより、本事業への申請や相談を広く受け付け、全国の博物館等に対して本事業の存在やねらいの周知を行った。本事業の認知度向上を通じた当館の取組や事業趣旨への理解促進を目的に、サポート事業のロゴマークデザインの見直しとＷＥＢページの大規模リニューアルを通じて、広報強化の一環として事業ブランディングを行った。 なお、海に関する基本的・普遍的なテーマや関心の高い話題を盛り込んだオンライン学習支援コンテンツとして昨年度制作した、様々な博物館や事業テーマに活用頂ける『オンライン学習支援コンテンツ動画「海の学び動画」』についてはＷＥＢページで公開することで、サポート対象館等への提供を通じた各館事業における「海の学び」内容の充実や新規実践の推進を図った。 また、コロナ禍の中、支援対象事業の変更や縮小となる館が続出した。一方で、withコロナに伴いステイホームが一般化し「家での学び」が注目視されていることから、自宅で過ごす幼児・小学生を主な対象にした学習支援活動として、ＷＥＢサイトを活用した全国の博物館が展開する海洋教育関連コンテンツを集約したリンク集を『「海の学び」どこでも図鑑』として昨年度から引き続き公開することで、多岐にわたるテーマの「海の学び」の機会を創出した。 さらに、次年度以降における今後のさらなる展開を見据え、事務局のサポートのクオリティの維持向上を目指し、スタッフの業務引き継ぎ期間も加味し年度途中より新規臨時用人1名を新たに雇用した。 あわせて、過去実施してきた事業内容に関する振り返りと今後に向けた助言を頂くことを目的に「有識者意見聴取」を行い、海洋教育に関する有識者より本事業の更なる発展に向けた意見を頂いた。 |
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助成機関 |
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報告書
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事業成果物 |
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