気温上昇を1.5度までに抑えるというパリ協定の目標達成には、世界で10億haの森林が必要とされています。森林は気候変動対策だけでなく、地域社会の暮らしや防災、環境改善にも欠かせない存在で、特に開発途上国での森づくりは、貧困削減や地域経済の発展にもつながります。

「緑の募金法」が制定・施行されから30周年という節目を迎えたことを記念し、（公社）国土緑化推進機構と（公財）国際緑化推進センターの共催により、これまでの国際協力による森づくりの成果を振り返り、未来に向けた取組を考える場として、シンポジウムを開催します。これからの国際協力の担い手である高校生・大学生を含む幅広い世代の皆さまに、森づくりの意義と可能性を共有し、さらなる国際協力の機運を高めます。また、会場では発表者の皆様を交えた交流会も予定しております。

　国連は、世界で森林や樹木に対する意識を高める記念日として「国際森林デー」（毎年3月21日）を制定しています。本シンポジウムは「国際森林デー」にちなんだイベントとしても企画しています。