環境・エコロジー

1948年6月
共立不動産株式会社設立、不動産業開始
1956年6月
株式会社大興商会に社名変更、海運業、海運仲立業及び保険代理業開始
1961年10月
三井ライン興業株式会社に社名変更、陸運業、燃料油、潤滑油、助燃剤、船用資材、機械類等の販売を開始
1962年11月
大阪商船株式会社(現 株式会社商船三井)用度部所管業務を分離、商船商事株式会社設立
1967年8月
東日本工機株式会社設立、大阪商船三井船舶株式会社(現 株式会社商船三井)の京浜地区における船舶小修理業務を一元受託
1969年9月
東日本工機株式会社が株式会社東西工機工作所を吸収合併
1971年1月
商船商事株式会社の全額出資により商和興業株式会社設立
1973年6月
山下新日本汽船株式会社(現 株式会社商船三井)用度課業務を分離、ワイ・エス・マリンサービス株式会社設立
1977年1月
東日本工機株式会社が株式会社ブルーバンエキスプレスの営業権を譲り受ける
1979年12月
商和興業株式会社が商船商事株式会社より営業権の譲渡を受け、船舶用機器、資材、船用品、建設用機器、塗料等の販売を開始
1987年10月
東日本工機株式会社が西日本工作株式会社を吸収合併、日本工機株式会社に社名変更
1988年12月
三井ライン興業株式会社、商和興業株式会社、両社合併、商船三井興業株式会社に社名変更
1990年10月
ワイ・エス・マリンサービス株式会社が株式会社シムコインターナショナルと合併、同時にワイエスエンジニアリング株式会社の技術部門を譲り受け、ナビックステクノトレード株式会社として発足
1998年3月
商船三井興業株式会社がマリン自動車株式会社を吸収合併
2000年4月
商船三井興業株式会社、ナビックステクノトレード株式会社、日本工機株式会社、三社合併、商船三井テクノトレード株式会社に社名変更、同時に株式会社エム・オー・シップテックより通信機器及びＰＢＣＦ(プロペラ省エネ装置)に関する業務を継承
2004年4月
商船三井テクノトレード株式会社が(新)日本工機株式会社を吸収合併
2008年10月
商船三井テクノトレード株式会社が山和マリン株式会社を吸収合併
2014年4月
商船三井テクノトレード株式会社がオリエンタルマリンサービス株式会社を吸収合併

船舶用の燃料油・潤滑油、舶用資材・部品・通信関連機材の販売や、洋上国家石油備蓄基地における貯蔵船の維持・管理を行うエンジニアリング業務など、海事分野を中心に事業を展開している専門商社です。

PBCFの販売・展開だけでなく、温室効果ガス排出量の削減が求められている海運業界において、水素燃料船の導入・実装と水素のサプライチェーンへの参入による省エネルギー船舶の普及を進めるプロジェクトなど、環境保全への取組に積極的に関わっています。私たちが今後目指すものとして、具体的に10年後の目標を「ビジョン」として制定しました。大きく周りの環境が変わる中、ビジョンの実現に向け、全社一丸となって取り組みを行っています。【ビジョン】海事分野を中心に、環境・安全ビジネスでNo.1の技術商社を目指します。【ミッション】創意工夫を通じ、お客様と仕入先に付加価値を提供します。

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