公益財団法人全国青少年教化協議会

基礎情報

団体ID

1088804693

法人の種類

公益財団法人

団体名(法人名称)

全国青少年教化協議会

団体名ふりがな

こうえきざいだんほうじんぜんこくせいしょうねんきょうかきょうぎかい

情報開示レベル

★ ★

第三者認証マーク

団体の概要

「公益財団法人 全国青少年教化協議会」(略称:全青協)は、子ども支援ネットワークとして、青少幼年の心身ともに健やかな成長を目指し、日々活動しています。
 伝統的な仏教のおしえを大切にしながら、しなやかでたくましいこころをもった人間に育ってほしいと、全国のお寺や団体、NPOなどと手を携えながら、子ども会や日曜学校の設置推進、子育てに関する情報発信をはじめ、青少年にまつわる悩み相談の窓口設置や、青少幼年のための活動に携わる活動者の育成など、時代の変化に応じた子ども・家庭支援の事業を展開しています。
 また近年では、付属機関として「臨床仏教研究所」を設置。家庭、学校、社会教育などの現状を調査・研究しながら、人間の情操に焦点をあてた福祉や教育のあり方を提言しています。

代表者役職

理事長

代表者氏名

釜田 隆文

代表者氏名ふりがな

かまだ りゅうぶん

代表者兼職

曹洞宗宗務総長

主たる事業所の所在地

郵便番号

104-0045

都道府県

東京都

市区町村

中央区

市区町村ふりがな

ちゅうおうく

詳細住所

築地3-7-5 築地AIビル6F

詳細住所ふりがな

つきじ

お問い合わせ用メールアドレス

gbs@zenseikyo.or.jp

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

03-3541-6725

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時30分~17時30分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

FAX番号

FAX番号

03-3541-6747

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時30分~17時30分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金 土 日

備考

従たる事業所の所在地

郵便番号

都道府県

市区町村

市区町村ふりがな

詳細住所

詳細住所ふりがな

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

1962年11月6日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

1963年6月28日

活動地域

日本全国および海外

中心となる活動地域(県)

東京都

最新決算総額

5,000万円~1億円未満

役員数・職員数合計

30名

所轄官庁

内閣府

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

子ども、青少年、高齢者、福祉、教育・学習支援、文化・芸術の振興、災害救援、人権・平和、国際協力、国際交流、就労支援・労働問題、市民活動団体の支援、助成活動、学術研究(文学、哲学、教育学、心理学、社会学、史学)、学術研究(複合領域分野、その他)

設立以来の主な活動実績

 全国青少年教化協議会(略称・全青協)は、故正力松太郎氏の提唱により、仏教教団六十余宗派が協力し、青少年の豊かな生活と未来を願い1962年に結成(翌1963年設立認可)された公益財団法人です。
「子ども会・日曜学校」の推進をはじめ、子どものころから仏教に親しみ、世の中の移り変わりに押し流されることのないその教えによって、たくましい心をもった人間に育ってほしいと、諸事業を展開しています。
 いじめ、ひきこもり、少年犯罪など、ますます多様化する青少年に関する課題に対し、仏教や仏教者が果たす役割を常に考え、青少年はもとより、彼らとともに歩む青少年教化活動者を支援しています。
 2008年には総合研究機関である「臨床仏教研究所」を設立。青少年支援のあり方や寺院活性化の方法を研究・提言するほか、「てらネットEN」など超宗派の活動寺院ネットワークの構築をすすめ、子どもや青少年の受け皿を臨床的に広げていくべく活動しています。
 また、国内外の自然災害により困窮した方々への緊急・復興支援や、海外のスラムや路上で暮らす子どもたちへの教育や福祉を中心とした支援プログラムの実施など、青少幼年に向けてのいま、必要とされる支援活動を行っています。

団体の目的
(定款に記載された目的)

仏教精神によって青少幼年の善導教化を図ることを目的として、以下の事業を行います。
・青少幼年教化施設(主として日曜学校)の設置の促進および助成
・視聴覚教材の作成と普及
・茶道・華道・絵画・音楽および舞踊等による情操教育の普及
・優秀な青少幼年教化施設および団体に対する表彰
・指導者および父兄姉妹の研修会・研究会ならびに教化施設相互の発表会等の開催
・地方における「青少年教化研修会」の設置の促進、運営の指導及び助成
・その他目的を達成するために必要な事業

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

全青協では、青少年の育成と指導者の研鑽を目的に、各種研修会や講演会・活動の助成などを行っています。
《受け取る・発信する》
・機関誌『ぴっぱら』の発行
・各種活動資料の発行
・インターネットによる情報発信 ほか
《学ぶ・行動する》
・各種研修会の開催
・「ぴっぱら国際児童基金」(海外子ども支援)の運営
・「寺子屋ふぁみりあ」(ひきこもり・不登校の親対象のセミナー・分かち合いの会)の運営 
・寺子屋サマースクールの開催 
・青少年のための相談窓口の設置 ほか
《広める・伝える》
・各種教材・書籍の発行
・付属機関「臨床仏教研究所」の運営 ほか
《応援する・つなげる》
・活動寺院への協力・提言
・正力松太郎賞(活動者への表彰)の実施
・国内外災害緊急・復興支援活動
・「てらネットEN」ネットワークの運営 ほか

《詳細》
■正力松太郎賞 
 青少年の心の荒廃を憂い、仏教精神によって情操を高めたいとの願いから、本会の設立を提唱した故・正力松太郎・読売新聞社主にちなみ、仏教精神によって青少幼年の育成に尽力している個人・団体を表彰するために設けられ、昭和52年より、毎年表彰を行っています。

■寺子屋サマースクール 
 サマースクールは、「共生(ともいき)」をメインテーマに、若い僧侶や仏教系大学の学生とともに、子どもたちと楽しみながらほとけさまの智慧を学んでいこうと開催しているものです。
 
■臨床仏教研究所
 臨床仏教研究所は、全青協に付属する総合的な教育研究機関です。ホリスティックな観点に立ちながら、家庭・学校・社会教育の現状を調査研究し、人間の情操に焦点をあてた教育や福祉のあり方について仏教界ならびに一般社会に対し広く提言していきます。

■てらネットEN―不登校・ひきこもり対応寺院ネットワーク― 
 現在、不登校児童・生徒は全国でおよそ13万人を数え、さらに引きこもりに悩む若者は100万人を超えるといわれています。「てらネットEN」は、そういった不登校や引きこもりに悩む青少年たちのケアを行っている全国の寺院・団体をつなぐネットワークです。
 寺院の持つさまざまな可能性が、彼らの自立へ向けての一助となるのではという考えのもと、相談業務や居場所の提供などの活動を展開しています。

■ぴっぱら国際児童基金
 インドのスラムや路上で暮らす子供たちを対象に、社団法人全日本仏教婦人連盟と協働して、教育・福祉の面で支援プログラムを実施しています。

現在特に力を入れていること

 東日本大震災においては、子どもたちや高齢者をはじめとする被災者の方への移動傾聴ハーブティーサロンや移動子ども会の運営など、こころのケアを念頭に活動を継続してきました。その中で、義務教育年齢ではない高校生への支援が手薄で、困っている生徒が大勢存在するとの情報が寄せられたことから、2012年より高校生を対象とした返還不要の奨学金制度を他団体と協働で開始しています。一人でも多くの生徒を支援していくべく、現在、継続的にサポーターを募集しています。
 また、付属するシンクタンク「臨床仏教研究所」においては、2013年より臨床仏教師養成プログラムを開始しました。臨床仏教師とは、人生の生老病死にまつわる現代社会の苦悩と向き合い、専門的な知識や実践経験をもとに行動する仏教者のことで、こうした仏教者を養成し、その輪が社会に広がっていくことで、支えを必要とするひとりでも多くの人が苦しみを和らげることを願い活動しています。

今後の活動の方向性・ビジョン

 当会の設立目的である、仏教精神によって青少幼年の善導教化を図ることを柱に、今後も時代の変化に即した青少幼年の育成・教化事業に努めていきます。
 たとえば当会には、当会の趣旨に賛同し、青少幼年教化や社会活動に携わる会員が、寺院や仏教者を中心に全国に存在しています。古来より教育の場として社会の中で重要な役割を担ってきた「寺子屋」を、地域、行政、企業等とパートナーシップを結びながら、現代のニーズに合致した形で推進していきたいと考えています。
 また、こころにさまざまな課題や生きづらさを抱えた青少年は多く存在していますが、その後ろには必ず問題を抱えた家族の姿があります。そこで、子ども単体ではなく、家族の課題を包括的に支援し、課題解決のために寄り添う拠点として、相談業務、そして一時的な家族のシェルターの役割をも果たせるような「子ども家庭支援センター(仮称)」の創設を目指しています。

定期刊行物

名称:『ぴっぱら』
頻度:隔月発行
 青少幼年を取り巻く今日的な社会問題などを取り上げ、仏教的視点から問題提起を行い、解決への方途を提示しています。また、一般読者の知識欲に応じられるような記事の提供を目指しています。

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

●日本財団 1,810,000円(寺院を活用した不登校・ひきこもりの親支援セミナー等の開催)
●日本財団 1,000,000円(東日本大震災・津波被害支援)
●独立行政法人福祉医療機構 3,000,000円(被災児童と高齢者のこころのケア事業)
●中央募金会 1,354,489円(災害ボランティア・NPO活動サポート募金)
●公益財団法人JKA 2,984,000円(平成24年度東日本大震災復興支援補助事業「被災地高校生のこころのケアと進路支援プログラム」

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

《NPO・市民活動団体との協働事業(2008年以降の事業のみ記載)》
2010年7月25日
●公開講座「ホームレスと出会う子どもたち」 ―自尊感情を考える― 開催
※主催:社会慈業委員会(ひとさじの会)、協賛:浄土宗報恩明照会、後援:(財)全国青少年教化協議会

2012年11月23日
●子どもたちの笑顔を育むために「笑顔のコーチング」ファシリテーター養成講座 開催
※主催:(財)全国青少年教化協議会・NPO法人ハロードリーム実行委員会

企業・団体との協働・共同研究の実績

《他団体との継続型協働事業》
●ぴっぱら国際児童基金(インドの子どもの教育・福祉支援)の運営(2003年~現在)
※(財)全国青少年教化協議会・(公社)全日本仏教婦人連盟との協働事業

●ひきこもり状態にある方のご家族のためのセミナー「寺子屋ふぁみりあ」開催(連続講座・2010年~現在)
※(財)全国青少年教化協議会・浄土真宗本願寺派「御同朋の社会をめざす運動」東京教区委員会との協働事業

●「あおぞら奨学基金」(被災地高校生のための奨学基金)の運営(2012~現在)
※(財)全国青少年教化協議会・(公社)全日本仏教婦人連盟・(一財)杉浦ブラムチャリヤとの協働事業

《他団体との協働事業(2008年以降の事業のみ記載)》
2008年10月1日
●能登半島地震復興祈念イベント「門前じんのびフェスティバル」
※主催:(財)全国青少年教化協議会、共催:曹洞宗石川県青年会、真宗大谷派有志、後援:輪島市社会福祉協議会、協力:曹洞宗大本山總持寺祖院、總持寺通り商店街協同組合

2008年11月17日
●共生(ともいき)シンポジウム2008 「環境・平和・開発(かいほつ)」
―もうひとつの生き方を探る― 開催
※主催:(財)全国青少年教化協議会・臨床仏教研究所、後援:(財)全日本仏教会、協力: (特活)アーユス仏教国際協力ネットワーク、(特活)開発教育協会、(社)シャンティ国際ボランティア会、ジュレー・ラダック)

2011年8月3日~4日
●「会津で遊ぼう!」―こども自然ふれあい広場―(福島県内の子ども向け保養キャンプ) 開催
※主催:(財)全国青少年教化協議会・曹洞宗福島県青年会、後援:曹洞宗福島県宗務所

2012年9月11日
●「仏教者の社会貢献を考える集い」 開催
※主催:(財)全国青少年教化協議会・臨床仏教研究所、協力:大正大学

2013年5月8日~7月10日
●臨床仏教師養成プログラム「臨床仏教公開講座」開催(連続講座・連続開催予定)
※主催:(財)全国青少年教化協議会・臨床仏教研究所、協力:東京大学

2013年10月2日~2014年1月29日
●臨床仏教師養成プログラム「ワークショップ課程」開催(連続講座・連続開催予定)
※主催:(財)全国青少年教化協議会・臨床仏教研究所、協力:東京大学

2013年12月25日
●万石浦小学校放課後児童クラブ クリスマス会(被災地石巻子どもイベント)開催
※主催:(公財)全国青少年教化協議会・渡波地区振興協議会

2014年7月30日
●万石浦小学校放課後児童クラブ 夏祭り(被災地石巻子どもイベント)開催
※主催:(公財)全国青少年教化協議会・全青協石巻被災地支援センター 協力:浄土宗災害復興事務局

2014年10月15日~2015年2月18日
●臨床仏教師養成プログラム「臨床仏教公開講座」開催(連続講座・連続開催予定)
※主催:(公財)全国青少年教化協議会・臨床仏教研究所、協力:大正大学BSR研究所






行政との協働(委託事業など)の実績

なし
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財政

最新決算総額

5,000万円~1億円未満

会計年度開始月

4月

その他事業の有無

会計情報 CANPAN標準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 会費
 
 
 
寄付金
 
 
 
民間助成金
 
 
 
公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
その他収入
 
 
 
当期収入合計
 
 
 
前期繰越金
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
当期支出合計
 
 
 
内人件費
 
 
 
次期繰越金
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動資産
 
 
固定資産
 
 
資産の部合計
 
 
<負債の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動負債
 
 
固定負債
 
 
負債の部合計
 
 
<正味財産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 前期正味財産
 
 
当期正味財産増減額
 
 
当期正味財産合計
 
 

会計情報 NPO法人会計基準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 受取会費
 
 
 
受取寄附金
 
 
 
受取民間助成金
 
 
 
受取公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
(うち介護事業収益)
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
(うち公益受託収益)
 
 
 
その他収益
 
 
 
経常収益計
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 事業費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
管理費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
経常費用計
 
 
 
当期経常増減額
 
 
 
経常外収益計
 
 
 
経常外費用計
 
 
 
経理区分振替額
 
 
 
当期正味財産増減額
 
 
 
前期繰越正味財産額
 
 
 
次期繰越正味財産額
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動資産合計
 
 
固定資産合計
 
 
資産合計
 
 
<負債及び正味財産の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算
内訳 流動負債合計
 
 
固定負債合計
 
 
負債合計
 
 
正味財産合計
 
 
負債及び正味財産合計
 
 
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組織運営

意志決定機構

理事会

会員種別/会費/数

特別賛助会員 29名 賛助会員 226名 活動会員 286名 一般会員 436名

加盟団体

伝統仏教教団47宗派

役員・職員内訳

役員数 事務局スタッフ数
有給 常勤
0名
5名
非常勤
0名
0名
無給 常勤
0名
0名
非常勤
25名
0名
常勤職員数
5名
役員数・職員数合計
30名
イベント時などの臨時ボランティア数
10名

行政提出情報

報告者氏名

報告者役職

法人番号(法人マイナンバー)

認定有無

認定なし

認定年月日

 

認定満了日

 

認定要件

 

準拠している会計基準

その他

準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名

公益法人会計基準

監査の実施

未実施

監視・監督情報

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添付資料

定款・会則

最新役員名簿

パンフレット

入会申込書

退会申込書

 

会員情報変更届

 

研究費・助成金申請書

 

その他事業に関する資料

 

年度別添付資料

決算・事業報告

決算報告書
(活動計算書/収支計算書)
決算報告書(貸借対照表) 決算報告書(財産目録) 事業報告書
2023年度(前年度)
 
 
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
 
 
2020年度
 
 
 
 
2019年度
 
 
 
 

予算・事業計画

予算書類 事業計画書
2024年度(当年度)
 
 
2023年度(前年度)
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
2020年度
 
 

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