理事長の松森は宮津市にある工場に赴任してきたが、在職中から阿蘇海の環境に強い関心があり、退職を機に本格的な研究活動を始めた（1999）。そして阿蘇海の環境を考える会、京都北都信用金庫のほか多くの市民のご支援のもと、阿蘇海のへどろから優秀な人工ゼオライトとシリカゲルを合成することに成功した（2003）。人工ゼオライトの陽イオン交換能（CEC）は270meq/100g、吸湿率は23%で、天然ゼオライトのCEC；160~190meq/100g、吸湿率；11%と比較して、格段に優れた性能を持つ。また、副産物に真っ黒なシリカゲルが得られる。見栄えは悪いが吸湿率は63%と市販品の38%よりかなり大きな値を示す。そしてゼオライトの用途として生ごみの発酵材に利用する「宮津方式」を開発した（2003）。一方、へどろに非常に優れた吸湿／放湿特性のあることを見つけ、蒸気吸着式ヒートポンプの開発に取り組み始めた（2005）。こうした活動に対し、ソロプチミスト日本財団から環境貢献賞を授与され（2005）、それを機にNPO法人を設立した（2006）。
　活動の初期には発泡スチロールの箱で生ごみ発酵処理箱を作り、処理方法の改善とその普及活動に取り組んだ。同時に発酵肥料で各種野菜や花の栽培を手掛け、無農薬でおいしい野菜が作れることや美しい花が育てられることを実証した。そして京都府の地域力再生プロジェクトの助成で、大型の回転可能な生ごみ発酵処理箱を開発した（2008）。2009年には京都府の委託事業に選ばれ、「宮津エコの環構築研究事業」に取り組んだ。そして旅館、料理屋などに大型処理機（たいぞう君）を22台、個人宅に小型処理機（ちびぞう）を40台設置し、そこでできた発酵肥料を集めてある専業農家で野菜を作ってもらった。そしてできた野菜を旅館、保育園、希望者に直売し、また店舗で販売した。コメ作りにも挑戦し、2アールの田んぼから除草剤・農薬を使わずに69kgの玄米を収穫した。しかし生ごみ処理を各自に任せると個人差が大きく、なかなかうまく処理できないこと、また、野菜作りを専業農家に任せると無農薬による栽培が難しいことを学んだ。
　こうした経験をもとに2012年度から、生ごみの収集→発酵処理→無農薬野菜の栽培→野菜の販売とつながる「エコの環」を、高齢者事業として回す活動に取り組み始めた。地域には余暇に家庭菜園を行う高齢者が多く、そのほとんどは無農薬栽培を行っており、しかも小遣い稼ぎのできることを望んでいたからである。そこで京都府のソーシャル・ビジネスプログラムの助成を受け（2014）、専従者が地区の旅館などから生ごみを集め、それを発酵処理して協力してくれる栽培者に無償で渡し、育てた無農薬野菜を週に1回出荷してもらって販売し、得た収益を出荷者に分配する仕組みを作った。
　一方、へどろヒートポンプの開発ではまず冷水づくりに挑戦し、冷水表面に氷を作ることに成功した。しかし冷水づくりではへどろの吸湿能力を十分に生かせないことが分かり、太陽熱をお湯として回収する方法に切り替えた。長らく悪戦苦闘が続いたが、幸い平和堂財団の支援が得られ（2017）、持ち運びが可能なデモ機を作製することができた（2019）。真夏に高温となる構造物（ビル、道路など）の冷却に利用することを考えている。

　「エコの環」事業は①生ごみの収集・発酵処理、②生ごみ発酵肥料による野菜の栽培、③野菜の販売の3つの業務からなる。
　まず、①の生ごみの収集と発酵処理の業務は、毎朝、1時間半～2時間ほどのルーティーンワークとして、所定の作業員が行っている。作業内容は土の入った処理箱（たいぞう君）7台に、生ごみとゼオライト5%を投入し、しっかりと撹拌後、翌日まで放置して生ごみの発酵分解を進める。箱は回転が可能になっており、反転して混合物を上下からムラなく撹拌できるのが大きな特徴である。生ごみは夏・冬に関係なく60～70℃の温度を発しながら分解するので、週に1度、混合物の一部を8mm目でふるい分け、発酵分解したふるい下（栄養腐植）と、分解しづらい食物繊維の多いふるい上（耐久腐植）とに分け、どちらも二次養生後、耐久腐植は元肥用に、栄養腐植は追肥用に提供できるようにしている。生ごみ処理量は月に500キログラム前後で、その1/4ほどが栄養腐植となる。耐久腐植については計量を行っていないが、1/4～1/3程度が発生すると考えている。
　次に②の野菜の栽培であるが、いまは10人ほどがそれぞれ自分の畑で思い思いの野菜を露地栽培している。ほとんどが現役を引退した元サラリーマンで、野菜づくりに関心のあるボランティアたちと一緒に栽培している人もいる。肥料は生ごみの発酵肥料のみで、貯蔵庫からタダで自由に持っていけるようにしている。生ごみは食材の余りであるが、この捨てられる方に栄養分は多く含まれており、生ごみ発酵肥料で育てた野菜は市販のものよりビタミン・ミネラルが豊富で、食味も甘くておいしく、購買者には喜んでもらっている。栽培者への分配金は多い人で月に1～1.5万円、少ない人は1千円前後である。
　③の野菜販売は、いま10人ほどの固定客に販売している。1～1.5千円のコースがあり、週に1回、栽培者から出荷された野菜を、それぞれのコース金額になるようにお任せで振り分けている。野菜を集荷する際は事前に各栽培者から出荷予定を聞き、それを表にして各自に連絡することで野菜の重複を抑えたり、不足する野菜の出荷を促したりしている。固定客に販売した残りの野菜については、数人の客に訪問販売したり、ある薬局の店先に置かせてもらって販売している。現在の野菜販売額は年に90万円ほどで、生ごみ1キログラム当たり160円ほどの額になる。栽培者自身が消費する分を加味すると、生ごみは200円／kgほどの価値を持つと考えている。
　ところで宮津市の生ごみ発生量は事業系も含め、年に5,000トンほどである。いまこの半量をゼオライトで発酵処理するとした場合、ゼオライトの必要量は年に125トン（へどろの必要量；1,250トン／年）で、その生産コストは290円／kgと試算される。つまり生ごみを発酵処理する場合のゼオライト費は生ごみ1キログラム当たり15円となり、これを差し引いた野菜の販売益は185円／kgで、この中から生ごみの収集・処理経費、栽培者への分配金（現在は64円／kg）、野菜販売経費が賄えれば事業として成立する。因みに宮津市の生ごみの焼却処理費は25円／kgほどであり、可能性は十分にあると考えている。
　へどろ吸湿材の需要としてはこれまで蒸気吸着式ヒートポンプのみを検討し、太陽熱をお湯として回収する技術を開発した。その原理や装置そのものは極めて単純なものであるが、装置を真空にしたり凝結しやすい蒸気を扱うことから、その技術開発では苦労した。しかし基礎的な技術は習得できたと考えており、実験では太陽熱で65℃ほどになった銅板温度を10～20℃下げ、40℃以上のお湯を回収することに成功した。ただし、世の中に似たような装置がないことから理解してもらうことが難しく、持ち運びが可能なデモ機を作ってイベントなどで啓発活動を始めたが（2019）、コロナ禍のためいまは中断している。

　いま世界は生活がどんどん便利になる一方で、環境破壊、資源不足、貧困問題などが進み、このままでは地球が持たない、子供たちの未来がないといった厳しい現実にさらされている。そこで国連は持続可能な世界を次世代に引き継いでいくため、17の開発目標「SDGs」を採択し（2015）、2030年までの達成を目指している。
　私たちが行う「エコの環」事業は、生ごみ中の土壌微生物による生ごみの発酵や、その発酵肥料のみによる野菜の栽培を行っており、生産と消費の形態は永久に持続が可能で、開発目標12の「持続可能な生産消費形態の確保」を満たしている。また、ゼオライトを使った生ごみ発酵肥料は土壌微生物が生息しやすく、化学肥料や農薬で荒廃した土壌を元気な生きた土に若返らせる力があり、開発目標15の「陸の豊かさを守ろう」を実現できる。一方、へどろヒートポンプは地上の熱を取り去ってお湯に変えることで、エアコン電力、給湯エネルギーを削減し、CO2やヒートアイランド対策として開発目標13の「気候変動に具体的な対策を」につながる。そしてゼオライトの製造やヒートポンプの吸湿材の原料に阿蘇海のへどろの表層を利用することは、へどろからの栄養物質の溶出を抑えることになり、開発目標14の「海の豊かさを守ろう」を実現できる。つまり高齢者事業「エコの環」の事業拡大と、へどろヒートポンプの実用化を進めることは、SDGsの中の4つの開発目標を実現させることにつながる。
　一方、いま「エコの環」野菜を週に2回、少量ではあるがある薬局の店頭で販売している。薬局も病人への薬の販売だけでなく、これからは病気の予防とか健康づくりにも力を注いでいく必要があるとの考えから、安心・安全な野菜の販売を望んでおられたからである。薬局とのコラボも考えながら、SDGsや健康づくりを訴えていきたい。

・へどろのゼオライト転換とその利用について、Journal of MMIJ,127(2011),272-274に掲載
・へどろの吸湿／放湿特性とその利用について、Journal of MMIJ,127(2011),533-535に掲載
・一般財団法人社会的認証開発推進機構から、第三者認証（ステップ3）を取得（2012.08.10.）
・認定NPO法人に認定される（2014.11.06.）

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2019年11月6日

相対値基準

生ごみから環境・健康を考える
「エコの環」野菜とは？
NPO法人 ブルーシー阿蘇