保健・医療

　読売新聞元社主の正力松太郎氏の寄付を基に設立され、当初は社員の福利厚生を支援したが、その後、福祉施設へ車イスや補聴器などの福祉器具等を寄贈する活動に力を入れた。
　2006年度から「がん患者やその家族への支援」に軸足を切り替え、同年度選考・2007年度助成分以来、2022年度選考までにのべ417のがん患者会・がん患者支援団体等へ、1団体あたり最高50万円の助成金を支給してきた。
　医療機関への助成事業では、国立がん研究センターがん対策研究所が、全国の図書館にがん情報の冊子セットを配布し、「図書館のがん情報窓口化」を図っているがん情報ギフト事業を支援。現在、全国500館以上へ配布されるまでになった。
　また、「地域におけるがん患者の療養支援情報　普及と活用プロジェクト」を支援して、冊子「ご家族のための がん患者さんとご家族をつなぐ在宅療養ガイド」発行を実現したほか、2018年には共同でシンポジウムを開催した。
　理事長の辻哲夫は2009年就任。元厚生労働事務次官で、東京大学高齢社会総合研究機構教授を経て現在、同機構客員研究員。

　もっぱらがん患者支援を目的に活動する団体・機関への資金助成を行っている。
　がん患者団体・支援団体への助成は規模や法人格を問わず公募対象とし、外部有識者を中心とする専門委員会の選考を経て、毎年30団体前後に最高50万円の助成金を交付している。医療機関への助成も専門委員の推薦などに基づき、医学研究以外の啓発活動などを対象に支援を行う。
　今一つの柱は、全国のがん診療連携拠点病院などを対象に会場を公募し、無料で開催する病院演奏会「読響ハートフルコンサート」。がん患者のQOL向上が狙いで、読売日本交響楽団員を派遣して患者や医療スタッフに弦楽四重奏を楽しんでもらう。例年、全国8会場で開催している。

　読売新聞紙上で毎年、助成先がん患者団体の活動を記事として掲載してもらっているほか、同紙の医療・健康・介護サイト「ヨミドクター」でもコラム「がん患者団体のリレー活動報告」を連載してもらっている。
　取材された団体関係者には大きな励みとなるほか、国内最大の新聞社の多くの読者に活動が認知されることによって、がん患者への理解と支援の輪が広がる効果がもたらされている。

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