平成２３年度（平成２３年１月～平成２３年１２月）
＜定例会＞第１回から第３回開催。述べ、５４名参加。
＜共同研究開発＞（１）海水淡水化・水質浄化装置の開発および、＜支援事業応募＞「砂漠地帯の発展途上国に適用可能な海水淡水化装置の開発と農業への適用」応募。
＜学会発表＞　第１回国際砂漠会議（第１０回国際砂漠技術会議）講演発表報告　
平成２４年度（平成２４年１月～平成２４年１２月）
＜定例会＞第４回から第６回開催。述べ、６６名参加。
＜支援事業応募＞
・「調理・滅菌機能を付加した新規太陽熱淡水化装置の試作開発と発展途上国への展開」
・（独)科学技術振興機構（JST）「地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）」への応募準備　対象国：パキスタン
平成２５年度（平成２５年１月～平成２５年１２月）
＜定例会＞第７回から第９回開催。述べ、８６名参加。
＜支援事業応募＞
・平成２５年度政府開発援助海外経済協力事業委託費による案件化調査「乾燥地及び地下水汚染地のための新しい太陽熱淡水化装置の試作」
・平成２６年度地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（ＳＡＴＲＥＰＳ）「村落ベースの代替エネルギーの活用による砂漠化の抑制と生計手段の改善」パキスタン国　（Ministry　of　Food　Agriculture）との共同申請
＜国際学会発表＞
・「第９回持続可能なエネルギー・環境技術に関するアジア太平洋会議」
発表内容：「Development of three-dimensional photo-catalyst grown by atomic　layer Deposition」
・「国際砂漠学会（Desert Technology DT11」」
会場　　：アメリカ合衆国　テキサス州　サンアントニオ
発表内容：「Solar-Desalination Device with Heat Production for Cooking and terilization in rural area」
平成２6年度（法人格取得後）（平成２６年４月～平成２７年３月）
＜定例会＞第１回から第３回開催。述べ、９０名参加。
＜支援事業応募＞
＜活動報告＞
・活動報告｛ＪＩＣＡ（案件化調査）、福島県（二本松農園支援）、(独)環境再生保全機構（地球環境基金）等｝淡水化装置・節水型農業・光触媒・水中ストリーマー等の研究・開発
　　　　　

活動・業務内容
1. 砂漠地帯で使用出来る太陽熱淡水化装置の開発
　従来の海水から淡水を作る逆浸透膜（RO）法や蒸発法では、大量の電力や燃料、部材や薬剤が必要であり、電力や燃料の手に入りにくい僻地では使用出来ないと言う大きな欠点があった。
　そこで、太陽熱のみを使用して海水・塩水・汚染水を沸騰／蒸留する新しい簡便な淡水化装置を開発した[特許出願済]。この装置は太陽光を反射鏡または平面レンズにより吸熱管に集光し、原水を大気圧で沸騰させ、発生した水蒸気を冷却して真水を得る方式である。このため、装置の構成は反射鏡（又はフレンネルレンズ）と吸熱管および付属の冷却管のみで構成され、非常に安価で操作も容易である。
　この装置の製品化を進めており、発展途上国に本製品を持ち込んで現地での実証実験を行う予定である。現在、チュニジア及びペルーの大学・研究所と協力して現地での実証実験計画を推進している。
2. 砂漠地帯での水耕栽培による節水型農作物栽培法の開発
　淡水化装置で得られる淡水の量は1m2当たり日産10リットル程度であるため、従来法での農業生産には適さない。節水型の農法として、滴下灌漑があるが、節水率が悪く、大きな収穫が期待出来ない。
　そこで我々は水耕栽培に着目し、砂漠地帯でも培養液と根の温度が上がらない埋設配管型の水耕栽培法を考案した（特許出願済）。この栽培法により、すでにトウモロコシの栽培を三期作で実現しており、大麦の栽培も行い（協力：株式会社のもと） 砂漠地帯での水耕栽培による節水型農作物栽培法の開発を進めている。
　さらに、
・「太陽熱による調理・滅菌・製塩装置の開発」による、太陽熱による調理・滅菌・製塩装置への応用開発。
・「 光触媒・水中放電による肥料・油脂生産法の開発」による、電力や燃料を使用する事なく農産物の残さや枝葉を肥料や燃料に変える実証試験の実施。
　さらに、この光触媒を補完するため、新たに水中ストリーマー放電を用いたリグニンの分解法も開発（特許出願予定）しており、落ち葉などから農業用肥料を生産することにも成功している。
・「 福島県における無農薬農業の開発」として、福島県内の協力農家と、協賛企業の支援により、2015年から現地での試験栽培を開始する予定である。
・「 発展途上国における飲料水確保と乾燥地農業の支援」として、我々が実用化を進めている淡水化装置で、原水の中に塩類や放射性物質、ヒ素や重金属が含まれていてもほとんど費用を掛けずに完全な蒸留水にが製造することが出来るため、地下水が汚染されていて飲料水が得られない地域（カンボジアやチベット、パキスタン、ミャンマーなど）での活用を推進いている。

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