一般財団法人日本健康開発財団

基礎情報

団体ID

1320891730

法人の種類

一般財団法人

団体名(法人名称)

日本健康開発財団

団体名ふりがな

にほんけんこうかいはつざいだん

情報開示レベル

★

第三者認証マーク

団体の概要

・当財団は昭和49年に設立以来、40年余にわたり、総合健診センターの事業運営や、国民の皆様方の健康増進・回復を図るための温泉療法、気候療法等の自然環境を利用した健康増進プログラムの開発・研究等、一貫して予防医学を基本に据えた事業推進に取り組んでいます。
・温泉を利用した健康増進施設の普及・拡大を図り、さらに当該施設に配置が義務づけられている指導者・指導員の養成講習会も実施しています。
・「温泉療法・入浴」や「財団事業に関連した健康づくり」等の課題に取り組み、国民の
健康増進につながる研究に対し、その一助として助成を行っています。

代表者役職

理事長

代表者氏名

加藤 典嗣

代表者氏名ふりがな

かとう のりつぐ

代表者兼職

研究調査部長

主たる事業所の所在地

郵便番号

103-0027

都道府県

東京都

市区町村

中央区

市区町村ふりがな

ちゅうおうく

詳細住所

日本橋3-1-4 画廊ビル

詳細住所ふりがな

にほんばし がろうびる

お問い合わせ用メールアドレス

info@jph-ri.or.jp

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

03-5290-1621

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

10時00分~17時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

FAX番号

FAX番号

03-5290-1622

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

10時00分~17時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

従たる事業所の所在地

郵便番号

都道府県

市区町村

市区町村ふりがな

詳細住所

詳細住所ふりがな

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

1974年10月5日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

1974年10月5日

活動地域

全国

中心となる活動地域(県)

東京都

最新決算総額

5億円以上

役員数・職員数合計

92名

所轄官庁

内閣府

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

学術研究(医学、歯学、薬学)

 

保健・医療、地域・まちづくり、助成活動

設立以来の主な活動実績

・環境省 全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト事業受注(2018~2022年度)
・「温泉療法・入浴」や「財団事業に関連した健康づくり」等の課題に取り組み、国民の健康増進につながる研究に対する研究助成
・温泉医科学研究所を軸とした「温泉・入浴等を活用した健康づくり」の推進
・「日本健康開発雑誌」発刊
・厚生労働省の温泉型健康増進施設認定制度に準拠した「温泉入浴指導員」・「温泉利用指導者」の養成講習会の実施
・健康診断・人間ドックの健診事業

団体の目的
(定款に記載された目的)

温泉等の自然環境を利用した健康づくりや健康保養システ
ム等の研究・開発及び普及並びに疾病予防等に関する事業を行い、もって国民の健康増進・回復に寄与することを目的とする。

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

(1)温泉療法等の研究及び研究助成
(2)温泉療法等に関するデータの収集
(3)温泉療法等を導入した保養システム等の研究開発及び研究開発助成
(4)温泉を利用した健康増進施設の認定に関する調査事業
(5)温泉入浴等に関する指導者・指導員の養成事業
(6)健診および医療事業
(7)健診結果に基づく健康増進プログラム等の提供
(8)国内、国外の関係諸機関との情報交換及び交流促進
(9)健診・医療サービス等のあっ旋に関する事業

現在特に力を入れていること

温泉を利用した健康増進施設の認定に関する調査事業

今後の活動の方向性・ビジョン

定期刊行物

日本健康開発雑誌:年1回6月発刊(紙媒体およびJ-STAG公開)

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

企業・団体との協働・共同研究の実績

・リンナイ株式会社 肌の保湿等の臨床研究
・ビッグローブ株式会社 温泉地ワーケーションの臨床研究
・全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合 銭湯活用に関する調査研究

行政との協働(委託事業など)の実績

・環境省 全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクト事業受託(2018~2022年度)
・環境省 新・湯治協同モデル事業受託
・厚生労働省 温泉型健康増進施設認定事業受託