一般財団法人地球・人間環境フォーラム

基礎情報

団体ID

1335389142

法人の種類

一般財団法人

団体名(法人名称)

地球・人間環境フォーラム

団体名ふりがな

ちきゅうにんげんかんきょうふぉーらむ

情報開示レベル

★

第三者認証マーク

団体の概要

代表者役職

理事長

代表者氏名

炭谷 茂

代表者氏名ふりがな

すみたに しげる

代表者兼職

社会福祉法人恩賜財団済生会 理事長

主たる事業所の所在地

郵便番号

111-0051

都道府県

東京都

市区町村

台東区

市区町村ふりがな

たいとうく

詳細住所

蔵前3-17-3蔵前インテリジェントビル8階

詳細住所ふりがな

くらまえ くらまえいんてりじぇんとびる

お問い合わせ用メールアドレス

contact@gef.or.jp

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

03-5825-9735

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時30分~17時30分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

東京事務所スタッフは在宅勤務が中心、電話は留守番電話となっています

FAX番号

FAX番号

-

連絡先区分

-

連絡可能時間

-

連絡可能曜日

-

備考

-

従たる事業所の所在地

郵便番号

305-0061

都道府県

茨城県

市区町村

つくば市

市区町村ふりがな

つくばし

詳細住所

稲荷前25-10メルベーユフレア105

詳細住所ふりがな

いなりまえ めるべーゆふれあ

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

1990年5月1日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

1990年5月1日

活動地域

日本全国および海外

中心となる活動地域(県)

東京都

最新決算総額

1億円~5億円未満

役員数・職員数合計

29名

所轄官庁

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

環境・エコロジー

設立以来の主な活動実績

1990年、近藤次郎と岡崎洋が「地球環境問題に関する優れた研究成果を内外に発信する団体」の必要性について話し合い、創設者である岡崎洋が環境庁(当時)を退官後、自ら資金活動に奔走し、発足させたものです。「地球・人間環境フォーラム」というネーミングには、地球(自然)と人間の共生する環境づくりを目指すという意味と、そのために行政、企業、研究者、NGO・NPO、メディア等の幅広い関係者が、自由に集い、話し合い、社会に働きかけるための、「共通の広場(フォーラム)」を提供したいという思いが込められています。

団体の目的
(定款に記載された目的)

内外の環境問題に関する科学的な調査研究を推進し、科学的基盤の上にたった環境保全に関する政策の研究を行うとともに、これらの研究成果の普及および環境保全施策への反映を図ることにより、内外の環境問題の解明と解決に寄与し、地球規模の環境保全に貢献することを目的とする。

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

地球・人間環境フォーラム(GEF:Global Environmental Forum)は、地球環境問題に関する科学的調査・研究、その成果の普及・啓発、政策提言に取り組む非営利の環境団体です。気候変動、森林減少、砂漠化など幅広い地球環境問題の解決や持続可能な社会の構築に向けて、行政、企業、NPO・NGO、メディアなどとの連携・ネットワークづくりを進めながら、分野横断的に取り組んでいる。
拠点は東京とつくば。2013年4月に法人格を財団法人から一般財団法人に変更。

現在特に力を入れていること

調査研究活動のテーマとしては、気候変動・地球温暖化、持続可能な森林管理、砂漠化対処、水生生物による干潟浄化、開発途上国における企業の社会的責任、開発プロジェクトと金融機関などの分野に主に取り組んでいるほか、普及啓発活動として、これらの分野に関するセミナー等の開催、機関誌(月刊)『グローバルネット』の発行、フェアウッド活動の推進、リユースカップの普及による2R活動の推進、21世紀金融行動原則(PFA21)事務局、日本環境ジャーナリストの会などさまざまなセクターにおけるネットワーク支援活動など、多様な取り組みを進めている。

今後の活動の方向性・ビジョン

定期刊行物

月間環境情報誌『グローバルネット』

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

環境再生保全機構地球環境基金
三井物産環境基金
経団連自然保護基金
トヨタ環境活動助成プラグラム
W-BRIDGE

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

サステナビリティコミュニケーション・ネットワーク(NSC)
日本環境ジャーナリストの会
21世紀金融行動原則(PFA21)
国際環境NGO FoE Japan
熱帯林行動ネットワーク(JATAN)
A SEED Japan
スペースふう

企業・団体との協働・共同研究の実績


行政との協働(委託事業など)の実績

神奈川県
埼玉県
名古屋市
東京都