21世紀を迎え、多くの人々が「日本の漁業は先細りで、やがてダメになる」と云う考えが多数を占めていましたが、当団体の母体組織である海洋圏研究所は、これまで漁業者と共に歩んで来た調査・研究の経験と実績を踏まえて、「グローバルな視野・柔軟な思考・業種の枠を超えた取り組みによって、日本の漁業は生残り再生出来る」との確信に到り、水産・海洋の支援団体として、任意団体「マリン・インパクト21　新しい海の生産と人を育てるフォーラム」として1992年に発足しました。13年後の2005年に内閣府所轄の特定非営利活動法人の認証を得て、ＮＰＯ法人として設立致しました。
　理事長の小網ひろ世は、日大機械科を卒業後、東京中卸売市場の仲卸会社に勤め、遠洋カツオ・マグロ船の操業にも携わり、これまで水産業の生産から流通まで幅広い経験をし、水産・海洋学については独学で学びました。1942年財団法人日本世界文化復興会が改組された際、財団法人より「海洋圏研究所」は小網ひろ世へ分離・継承を託され、1948年東京都中央区銀座に新所長として開設しました。1973年焼津市中港に「海洋圏研究所　焼津海洋情報センター」を開設し、2005年に焼津市東小川に移転しました。

1．グローバルな視野の「海洋・水産戦略情報の発信」
2．多目的超小型海中ロボットの建造と運用を中核とした「高効率システム新漁法の開発」
3．砂浜の海岸海底の「生産力の把握」と「海洋療法」を取入れた水産地域振興
4．地産地消と共生する新市場流通方式の具体化
5．海と水産に関する消費者への情報発信の積極化
6．海洋スポーツに熱中する若者が興味を抱く、新しい水産後継者対策の検討と具体化

無