一般社団法人 日本ドラゴンボート協会(その他の法人)

基礎情報

団体ID

1406073526

法人の種類

その他の法人

団体名(法人名称)

一般社団法人 日本ドラゴンボート協会

団体名ふりがな

いっぱんしゃだんほうじん にほんどらごんぼーときょうかい

情報開示レベル

★

第三者認証マーク

団体の概要

代表者役職

会長

代表者氏名

小野 清子

代表者氏名ふりがな

おの きよこ

代表者兼職

笹川スポーツ財団会長、日本スポーツ振興センター理事長、日本ゲートボール連合会長他

主たる事業所の所在地

郵便番号

556-8663

都道府県

大阪府

市区町村

大阪市 浪速区

市区町村ふりがな

おおさかし なにわく

詳細住所

湊町2-1-57 産経新聞大阪本社 サンケイスポーツ事業部内

詳細住所ふりがな

みなとまち さんけいしんぶんおおさかほんしゃ さんけいすぽーつじぎょうぶない

お問い合わせ用メールアドレス

t.tani@sankei-net.co.jp

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

06-6633-5833

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時30分~18時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

FAX番号

FAX番号

06-6633-5695

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時30分~18時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

従たる事業所の所在地

郵便番号

-

都道府県

-

市区町村

-

市区町村ふりがな

-

詳細住所

-

詳細住所ふりがな

-

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

1992年7月23日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

2009年9月28日

活動地域

全国

中心となる活動地域(県)

大阪府

最新決算総額

500万円~1,000万円未満

役員数・職員数合計

13名

所轄官庁

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

スポーツの振興

設立以来の主な活動実績

1988年に国内初となるト゛ラコ゛ンホ゛ートの国際大会「日本国際龍舟選手権大会」を開催したのを契機に、92年、故櫻内義雄氏を会長に日本ト゛ラコ゛ンホ゛ート協会を設立。国際ト゛ラコ゛ンホ゛ート連盟に加盟する国内のト゛ラコ゛ンホ゛ート競技を統括する団体として、国内各地で大会を実施。2006年に小野清子氏(前参議院議員)が会長に就任。現在は大阪府、東京都など全国9都府県に地方協会が設立されている。09年9月に一般社団法人日本ト゛ラコ゛ンホ゛ート協会として法人登記した。

団体の目的
(定款に記載された目的)

国際ト゛ラコ゛ンホ゛ート連盟(IDBF)、アシ゛アト゛ラコ゛ンホ゛ート連盟(ADBF)に加盟する、日本国内のト゛ラコ゛ンホ゛ート競技の統括団体として、競技の普及・発展に関する企画および指導、競技技術向上に関する企画および指導を行い、全国的なト゛ラコ゛ンホ゛ート競技大会の実施および国際大会へ代表チームを派遣する。

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

隔年開催されるIDBFト゛ラコ゛ンホ゛ート世界選手権およびADBFアシ゛ア選手権各大会の最終代表選考会を兼ねる「日本国際ト゛ラコ゛ンホ゛ート選手権大会」(例年7月、大阪)の主催。同大会は2009年度、橋下大阪府知事が館長を務める「大阪ミュージアム構想」の一つとして認定を受けた。東京ト゛ラコ゛ンホ゛ート大会(5月、東京)、高石大会(6月、大阪)、吹田大会(7月、大阪)、和歌浦大会(8月、和歌山)、関空大会(8月、大阪)、九頭龍大会(8月、福井)、七尾大会(9月、石川)等の競技主管。海外から講師を招いての国際審判員講習、漕ぎ方講習会、体験会など。

現在特に力を入れていること

地方協会設立による、ト゛ラコ゛ンホ゛ート競技の全国的普及活動。現在、日本ト゛ラコ゛ンホ゛ート協会に加盟する地方協会は、大阪、東京、和歌山、滋賀、奈良、埼玉、静岡、愛知、福井の9都府県。今後はさらに地方協会の設立に力を入れ、青少年育成、水辺や水質の環境保全活動を視野に入れながらの体験会や練習会を行い、ト゛ラコ゛ンホ゛ート競技の普及に務める。また、日本ト゛ラコ゛ンホ゛ート協会は2009年9月に一般社団法人として法人化。

今後の活動の方向性・ビジョン

定期刊行物

団体の備考

スポーツ競技としての認知度は高くないドラゴンボートですが、海外では人気の水上スポーツとなりつつあります。国際ドラゴンボート連盟(IDBF)には現在63の国と地域が加盟し、1995年以降2年に1度、世界選手権大会が開催されています。元来は中国で生まれた手漕ぎ船の競漕ですが、現在は東南アジアはもとより欧州、北米を中心に様々な大会も開催されています。日本ドラゴンボート協会はIDBFに加盟する国内で唯一の団体で、数々の国際大会に代表チームを派遣しています。なお、2010年11月に中国・広州で開催されるアジア競技大会では、ドラゴンボート競技が初めて採用されることが決まっています。
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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

企業・団体との協働・共同研究の実績

行政との協働(委託事業など)の実績

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財政

最新決算総額

500万円~1,000万円未満

会計年度開始月

4月

その他事業の有無

会計情報 CANPAN標準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算 2025年度(当年度)予算
内訳 会費
 
 
 
寄付金
 
 
 
民間助成金
 
 
 
公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
その他収入
 
 
 
当期収入合計
 
 
 
前期繰越金
 
 
 
<支出の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算 2025年度(当年度)予算
当期支出合計
 
 
 
内人件費
 
 
 
次期繰越金
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算
内訳 流動資産
 
 
固定資産
 
 
資産の部合計
 
 
<負債の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算
内訳 流動負債
 
 
固定負債
 
 
負債の部合計
 
 
<正味財産の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算
内訳 前期正味財産
 
 
当期正味財産増減額
 
 
当期正味財産合計
 
 

会計情報 NPO法人会計基準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算 2025年度(当年度)予算
内訳 受取会費
 
 
 
受取寄附金
 
 
 
受取民間助成金
 
 
 
受取公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
(うち介護事業収益)
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
(うち公益受託収益)
 
 
 
その他収益
 
 
 
経常収益計
 
 
 
<支出の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算 2025年度(当年度)予算
内訳 事業費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
管理費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
経常費用計
 
 
 
当期経常増減額
 
 
 
経常外収益計
 
 
 
経常外費用計
 
 
 
経理区分振替額
 
 
 
当期正味財産増減額
 
 
 
前期繰越正味財産額
 
 
 
次期繰越正味財産額
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算
内訳 流動資産合計
 
 
固定資産合計
 
 
資産合計
 
 
<負債及び正味財産の部> 2023年度(前々年度)決算 2024年度(前年度)決算
内訳 流動負債合計
 
 
固定負債合計
 
 
負債合計
 
 
正味財産合計
 
 
負債及び正味財産合計
 
 
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組織運営

意志決定機構

 

会員種別/会費/数

 

加盟団体

 

役員・職員内訳

役員数 事務局スタッフ数
有給 常勤
 
 
非常勤
 
 
無給 常勤
 
非常勤
 
 
常勤職員数
 
役員数・職員数合計
13名
イベント時などの臨時ボランティア数

行政提出情報

報告者氏名

 

報告者役職

 

法人番号(法人マイナンバー)

 

認定有無

認定なし

認定年月日

 

認定満了日

 

認定要件

 

準拠している会計基準

 

準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名

 

監査の実施

未実施

監視・監督情報

 
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添付資料

定款・会則

最新役員名簿

パンフレット

 

入会申込書

 

退会申込書

 

会員情報変更届

 

研究費・助成金申請書

 

その他事業に関する資料

 

年度別添付資料

決算・事業報告

決算報告書
(活動計算書/収支計算書)
決算報告書(貸借対照表) 決算報告書(財産目録) 事業報告書
2024年度(前年度)
 
 
 
 
2023年度(前々年度)
 
 
 
 
2022年度(前々々年度)
 
 
 
 
2021年度
 
 
 
 
2020年度
 
 
 
 

予算・事業計画

予算書類 事業計画書
2025年度(当年度)
 
 
2024年度(前年度)
 
 
2023年度(前々年度)
 
 
2022年度(前々々年度)
 
 
2021年度
 
 

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