公益社団法人宝生会

基礎情報

団体ID

1505606572

法人の種類

公益社団法人

団体名(法人名称)

宝生会

団体名ふりがな

ほうしょうかい

情報開示レベル

★ ★

第三者認証マーク

団体の概要

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代表者役職

代表理事

代表者氏名

影山 輝國

代表者氏名ふりがな

かげやま てるくに

代表者兼職

実践女子大学教授

主たる事業所の所在地

郵便番号

113-0033

都道府県

東京都

市区町村

文京区

市区町村ふりがな

ぶんきょうく

詳細住所

本郷1-5-9

詳細住所ふりがな

ほんごう

お問い合わせ用メールアドレス

office159hongo@hosho.or.jp

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

03-3811-4843

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

10時00分~17時00分

連絡可能曜日

火 水 木 金 土 日

備考

FAX番号

FAX番号

03-3811-4591

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

10時00分~17時00分

連絡可能曜日

火 水 木 金 土 日

備考

従たる事業所の所在地

郵便番号

113-0033

都道府県

東京都

市区町村

文京区

市区町村ふりがな

ぶんきょうく

詳細住所

本郷1-5-9

詳細住所ふりがな

ほんごう

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

1912年7月27日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

2012年11月1日

活動地域

全国

中心となる活動地域(県)

東京都

最新決算総額

1億円~5億円未満

役員数・職員数合計

26名

所轄官庁

内閣府

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

子ども、青少年、高齢者、教育・学習支援、文化・芸術の振興、経済活動の活性化、観光、学術研究(文学、哲学、教育学、心理学、社会学、史学)

設立以来の主な活動実績

宝生流の全国的な中心として法人を設立
明治18年に神田猿楽町に居を構えた松本金太郎が稽古舞台を作り、素人能をされたのがはじまり。
翌明治19年に温故会と命名し、翌20年には松本稽古会に転じ、明治26年に舞台改造したのを機に宝生会と変わった。明治45年に社団法人組織になり、広く能楽を紹介するほか子供から大人までの能楽教室や講座、体験教室なども運営し、青少年育成、能楽師育成、観客対象とした人材育成という公益事業を展開している。平成24年に法人格を公益社団法人に認定される。

団体の目的
(定款に記載された目的)

演能会の開催その他の宝生流能楽を中心とする能楽に関する事業等を通じ、能楽師の技芸を練磨するとともに、広く一般に能楽の鑑賞機会を提供することにより、宝生流能楽をはじめとする能楽の伝承及び普及を図り、もって、我が国の文化及び芸術の振興に寄与することを目的とする。

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

演能会の開催
能楽師の指導、練成及び育成
能楽堂の維持管理及び貸与
能面、能装束その他の能道具類の維持管理及び貸与
能楽の伝承及び普及に資する講演会、教室等の開催並びに出版物の刊行
(上記事業は日本全国において行うものとする)

現在特に力を入れていること

能楽の伝承及び普及を目的として、宝生能楽堂及び当法人が所有する能装束を貸与する事業に力を入れている。宝生能楽堂の貸与は能楽に関する演能会や申合(リハーサル)、稽古を希望する者に関するものであり、玄人(プロフェッショナル)、素人(アマチュア)の別を問わず、宝生流能楽に関する団体のみならず、他流の団体に対しても広く貸与している。
一般に、素人は対外的な演能会において演能することができないため、このような貸与は、素人に対し、演能等により自らの技芸を練磨する機会を与えることにつながり、能楽の伝承及び普及にとって極めて重要な機会となる。
また装束、能面の貸与は、宝生能楽堂の貸与に伴い、演能に必要となる能装束を賃貸するものである。宝生流能楽師が主催する外部公演において必要となる場合においても、同様に貸与する。

今後の活動の方向性・ビジョン

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定期刊行物

宝生流能楽を中心とした能楽の歴史や知識、演能会の情報等を掲載した機関誌「宝生」を隔月(年6回)2000部程度を発行している。
また、宝生能楽堂で開催される公演情報として「能」スケジュールを隔月3000部発行、宝生能楽堂及び全国能楽堂にて無料配布している。

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

文化庁 補助金
文京区 補助金

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

平成27.4/1~平成28年3/31まで、女子美術大学、共立女子大学の共同研究「演能用装束の保存・修復・管理についての研究」の一環として、作品修復を行う為、長絹:紫地松鳥居模様を貸し出している。

企業・団体との協働・共同研究の実績

公益財団法人新潟市芸術文化振興財団「能楽鑑賞会」演能会委託契約
東京都ならびに東京文化発信プロジェクト室、東京発・伝統WA感動実行委員会共催「キッズ伝統芸能体験事業」を運営する公益社団法人日本芸能実演家団体協議会からの依頼により稽古場、発表会使用舞台賃貸借

行政との協働(委託事業など)の実績

独立行政法人日本芸術文化振興会国立能楽堂 平成27年6月開催「能楽鑑賞教室」にて装束等賃貸借
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財政

最新決算総額

1億円~5億円未満

会計年度開始月

8月

その他事業の有無

会計情報 CANPAN標準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算 2023年度(当年度)予算
内訳 会費
 
 
 
寄付金
 
 
 
民間助成金
 
 
 
公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
その他収入
 
 
 
当期収入合計
 
 
 
前期繰越金
 
 
 
<支出の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算 2023年度(当年度)予算
当期支出合計
 
 
 
内人件費
 
 
 
次期繰越金
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算
内訳 流動資産
 
 
固定資産
 
 
資産の部合計
 
 
<負債の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算
内訳 流動負債
 
 
固定負債
 
 
負債の部合計
 
 
<正味財産の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算
内訳 前期正味財産
 
 
当期正味財産増減額
 
 
当期正味財産合計
 
 

会計情報 NPO法人会計基準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算 2023年度(当年度)予算
内訳 受取会費
 
 
 
受取寄附金
 
 
 
受取民間助成金
 
 
 
受取公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
(うち介護事業収益)
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
(うち公益受託収益)
 
 
 
その他収益
 
 
 
経常収益計
 
 
 
<支出の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算 2023年度(当年度)予算
内訳 事業費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
管理費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
経常費用計
 
 
 
当期経常増減額
 
 
 
経常外収益計
 
 
 
経常外費用計
 
 
 
経理区分振替額
 
 
 
当期正味財産増減額
 
 
 
前期繰越正味財産額
 
 
 
次期繰越正味財産額
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算
内訳 流動資産合計
 
 
固定資産合計
 
 
資産合計
 
 
<負債及び正味財産の部> 2021年度(前々年度)決算 2022年度(前年度)決算
内訳 流動負債合計
 
 
固定負債合計
 
 
負債合計
 
 
正味財産合計
 
 
負債及び正味財産合計
 
 
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組織運営

意志決定機構

理事会・総会

会員種別/会費/数

正会員81人
準会員136人
維持会員49人

加盟団体

役員・職員内訳

役員数 事務局スタッフ数
有給 常勤
1名
3名
非常勤
1名
5名
無給 常勤
 
非常勤
16名
 
常勤職員数
4名
役員数・職員数合計
26名
イベント時などの臨時ボランティア数
0名

行政提出情報

報告者氏名

清水 仁

報告者役職

代表理事

法人番号(法人マイナンバー)

 

認定有無

認定あり

認定年月日

2012年11月1日

認定満了日

 

認定要件

 

準拠している会計基準

その他

準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名

平成20年公益法人会計基準

監査の実施

未実施

監視・監督情報

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添付資料

定款・会則

最新役員名簿

パンフレット

 

入会申込書

退会申込書

会員情報変更届

 

研究費・助成金申請書

 

その他事業に関する資料

年度別添付資料

決算・事業報告

決算報告書
(活動計算書/収支計算書)
決算報告書(貸借対照表) 決算報告書(財産目録) 事業報告書
2022年度(前年度)
 
 
 
 
2021年度(前々年度)
 
 
 
 
2020年度(前々々年度)
 
 
 
 
2019年度
 
 
 
 
2018年度
 
 
 
 

予算・事業計画

予算書類 事業計画書
2023年度(当年度)
 
 
2022年度(前年度)
 
 
2021年度(前々年度)
 
 
2020年度(前々々年度)
 
 
2019年度
 
 

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