日本テーザー協会(任意団体)

基礎情報

団体ID

1523989562

法人の種類

任意団体

団体名(法人名称)

日本テーザー協会

団体名ふりがな

にほんてーざーきょうかい

情報開示レベル

★

第三者認証マーク

団体の概要

 日本テーザー協会(Japan Tasar Association)は、公益財団法人日本セーリング連盟の特別加盟団体として、国際認定クラスであるテーザー級ヨットを通じて活動しているセーリング愛好者の団体です。
 テーザー級ヨットは、二人乗りのディンギーヨットで、世界に約2,000艇、国内に約120艇が普及し、テーザー級ヨット発祥地であるオーストラリアをはじめ、ヨーロッパ、北米に普及しており、男女を問わず、10代から60,70代のシニア層まで幅広い年代の人々がテーザー級によるセーリングを楽しんでいます。
 日本テーザー協会では、全日本選手権大会をはじめとするレガッタの開催、世界テーザー協会の一員として世界選手会大会の開催や海外レースへの選手派遣などの国際活動、セーリング競技や海上での安全対策など普及啓発活動に取組んでいます。

代表者役職

会長

代表者氏名

宮下 知之

代表者氏名ふりがな

みやした ともゆき

代表者兼職

公務員

主たる事業所の所在地

郵便番号

249-0001

都道府県

神奈川県

市区町村

逗子市

市区町村ふりがな

ずしし

詳細住所

久木4-5-25

詳細住所ふりがな

ひさぎ

お問い合わせ用メールアドレス

tasar@tasarjapan.org

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

-

連絡先区分

-

連絡可能時間

-

連絡可能曜日

-

備考

-

FAX番号

FAX番号

-

連絡先区分

-

連絡可能時間

-

連絡可能曜日

-

備考

-

従たる事業所の所在地

郵便番号

都道府県

市区町村

市区町村ふりがな

詳細住所

詳細住所ふりがな

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

1986年7月19日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

 

活動地域

日本全国および海外

中心となる活動地域(県)

神奈川県

最新決算総額

100万円未満

役員数・職員数合計

5名

所轄官庁

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

青少年、高齢者、スポーツの振興、国際交流

設立以来の主な活動実績

 1985年、オーストラリアから日本にテーザー級ヨットの1号艇が導入されました。セーリング雑誌に特集記事が掲載されるなど、国内での普及が進みました。1986年にはテーザー級ヨットの愛好者により日本テーザー協会が設立され、第1回全日本選手権大会が神奈川県葉山町で開催されました。
 1986年以降、毎年全日本選手権大会を開催しており、2015年には第30回記念大会を神奈川県藤沢市江ノ島ヨットハーバーにおいて開催しました。
 2016年は協会設立30周年を迎えました。この30年間、全日本選手権を含むレガッタを年間5~7回継続して開催しています。また、世界テーザー協会の一員として、世界選手権大会を国内で3回主催しました。(公財)日本セーリング連盟が行っている功労者表彰4名を排出しています。

団体の目的
(定款に記載された目的)

テーザー級ヨットの愛好者を組織して活動し、テーザー級ヨットの健全な発展と普及を図ることを目的としています。

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

・全日本選手権大会をはじめとする年間7回のレガッタを開催
・世界テーザー協会の一員として世界選手権大会の開催、国際レースへの選手派遣など国際活動
・レベルアップ、海上安全対策などの練習会や講習会の開催
・ホームページ、レース等のニュースリリースなどを通じたセーリング協議の普及活動

現在特に力を入れていること

 2017年7月30日~8月6日まで愛知県蒲郡市海陽ヨットハーバーにおいて、第21回テーザー級世界選手権大会を開催します。世界的な日本や日本文化等への関心の高まりと相まって、海外から多くの参加が見込まれています。日本での世界選手権大会は4回目となりますが、温泉旅館への滞在、地元食材など和食の提供、日本文化へのふれあいなど”和へのいざない”をテーマに、日本らしさを前面に出した大会を企画しています。
 また、大会の準備期間を通して、かつてはアメリカズ・カップ、日本チャレンジのベースキャンプとなり、セーリングの大会会場として高いポテンシャルを有している、セーリングの街“蒲郡”の国際的なPRに努めるとともに、愛知県、蒲郡市、地元関係団体のご協力をいただきながら、地域の魅力や観光資源等地元情報の発信等に取り組み、蒲郡・三河湾地域の活性化に貢献したいと考えています。

今後の活動の方向性・ビジョン

定期刊行物

ニュースレターの発行(年間2~4回)

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

企業・団体との協働・共同研究の実績

過去に開催した世界選手権大会、全日本選手権大会では(公財)日本セーリング連盟の公認等をいただいています。

行政との協働(委託事業など)の実績

過去に開催した世界選手権大会、全日本選手権大会では開催地の地元自治体の協賛、後援等をいただいています。
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財政

最新決算総額

100万円未満

会計年度開始月

4月

その他事業の有無

会計情報 CANPAN標準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 会費
 
 
 
寄付金
 
 
 
民間助成金
 
 
 
公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
その他収入
 
 
 
当期収入合計
 
 
 
前期繰越金
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
当期支出合計
 
 
 
内人件費
 
 
 
次期繰越金
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2021年度(前々々年度)決算 2022年度(前々年度)決算
内訳 流動資産
 
 
固定資産
 
 
資産の部合計
 
 
<負債の部> 2021年度(前々々年度)決算 2022年度(前々年度)決算
内訳 流動負債
 
 
固定負債
 
 
負債の部合計
 
 
<正味財産の部> 2021年度(前々々年度)決算 2022年度(前々年度)決算
内訳 前期正味財産
 
 
当期正味財産増減額
 
 
当期正味財産合計
 
 

会計情報 NPO法人会計基準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 受取会費
 
 
 
受取寄附金
 
 
 
受取民間助成金
 
 
 
受取公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
(うち介護事業収益)
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
(うち公益受託収益)
 
 
 
その他収益
 
 
 
経常収益計
 
 
 
<支出の部> 2022年度(前々年度)決算 2023年度(前年度)決算 2024年度(当年度)予算
内訳 事業費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
管理費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
経常費用計
 
 
 
当期経常増減額
 
 
 
経常外収益計
 
 
 
経常外費用計
 
 
 
経理区分振替額
 
 
 
当期正味財産増減額
 
 
 
前期繰越正味財産額
 
 
 
次期繰越正味財産額
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2021年度(前々々年度)決算 2022年度(前々年度)決算
内訳 流動資産合計
 
 
固定資産合計
 
 
資産合計
 
 
<負債及び正味財産の部> 2021年度(前々々年度)決算 2022年度(前々年度)決算
内訳 流動負債合計
 
 
固定負債合計
 
 
負債合計
 
 
正味財産合計
 
 
負債及び正味財産合計
 
 
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組織運営

意志決定機構

会長及び理事により構成される理事会により協会を運営するとともに、重要事項を審議するための協会総会を年に1回開催する。

会員種別/会費/数

一般会員約100名

加盟団体

(公財)日本セーリング連盟

役員・職員内訳

役員数 事務局スタッフ数
有給 常勤
 
 
非常勤
 
 
無給 常勤
 
非常勤
 
 
常勤職員数
 
役員数・職員数合計
5名
イベント時などの臨時ボランティア数

行政提出情報

報告者氏名

報告者役職

法人番号(法人マイナンバー)

認定有無

認定なし

認定年月日

 

認定満了日

 

認定要件

 

準拠している会計基準

 

準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名

監査の実施

未実施

監視・監督情報

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添付資料

定款・会則

最新役員名簿

パンフレット

 

入会申込書

 

退会申込書

 

会員情報変更届

 

研究費・助成金申請書

 

その他事業に関する資料

 

年度別添付資料

決算・事業報告

決算報告書
(活動計算書/収支計算書)
決算報告書(貸借対照表) 決算報告書(財産目録) 事業報告書
2023年度(前年度)
 
 
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
 
 
2020年度
 
 
 
 
2019年度
 
 
 
 

予算・事業計画

予算書類 事業計画書
2024年度(当年度)
 
 
2023年度(前年度)
 
 
2022年度(前々年度)
 
 
2021年度(前々々年度)
 
 
2020年度
 
 

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