環境・エコロジー

１．設立の経緯
現在、人類が直面する最大の問題は環境問題である。産業革命以降約200年間、環境に顧慮することなく進められてきた文明によって地球全体の環境が破壊、汚染され、このまま自体が進行するならば、人類の絶滅をも惹起しかねない、いわゆる地球環境の危機が明確化しつつあります。その内容は大まかに、資源の枯渇、汚染の拡大、種の多様性の減少に区別されます。
このうち、種の多様性の減少に係る分野では、原生自然だけでなく、「身近な自然」についても近年問題になっています。そのため、これらを保全、復元する活動が国内では市民活動から始まり、やがて全国で行われるようになりました。
このような市民による身近な自然環境の保全、復元は、ひいては資源の枯渇、汚染の拡大をくい止め、持続可能な社会を創り出すことにつながると考えられます。そのため、本協会では原生自然の環境及び身近な自然環境の保全、復元とその創造に関する理念、理論ならびに手法の確立を目指し、そのための研究、調査及び啓発活動を行い、人間と自然が共生した社会を構築することを目的に設立します。

２．代表者略歴
1947年　東京生まれ
玉川大学名誉教授
環境再生医上級、樹木医、日本櫻学会会長

３．活動実績
（１）環境再生医制度
環境の復元・再生に際して、あたかも町医者のように、環境の現状を診察（調査・診断）し、処方（対策の計画）をたて、治療（施術・施工）を施し、さらにはその後のケアー（維持管理）を継続的に行う環境分野の専門家。平成15年本協会が創設した民間資格で、現在6,000名以上が全国に誕生している。
（２）認定校制度
環境再生医になるためには実務経験を要するが、大学のカリキュラムで、環境再生医資格認定講習と同等の授業を持っている学科または学部へ、環境再生医初級の認定を委嘱する制度。現在、国公立を含む全41校が登録している。
（３）都市の自然環境を保全する「レンジャーズプロジェクト」
都市近郊で活動する人手不足の環境NPOと環境保全のボランティア希望者をマッチングしている。
環境NPOは 東京都、神奈川県、埼玉県、大阪府の累計46団体である。2012年から2018年10月末まで延べ354回、3,479人のレンジャーズを環境NPOの活動に派遣した。ボランティア登録者数は3,000人を超え、20代・30代が中心で女性が男性よりやや多いといった環境分野では異色の構成。
（４）農山漁村の活性化を行う「ふるさと未来創造プロジェクト」
北海道旭川市、宮城県気仙沼市、福島県郡山市、栃木県宇都宮市・さくら市、茨城県大洗町～熊本県阿蘇市、鹿児島県西之表市、沖縄県石垣市まで60地域以上でグリーンツーリズムやエコツーリズムの事業化支援を行っている。

環境活動を行う団体・個人が集い、また彼らをサポートし、教育・啓蒙活動、政策提言等ことで公益的な団体としての社会的使命を果し、より豊かな環境を創造する。
（活動）
１．活動家ネットワークの形成・・・現在環境活動している団体や活動家を結びつけ、サポートする
２．環境再生医の育成・・・知識・技術の普及を目的として、環境再生医を５０００人に増やす（3年後まで）　　　　　　　　
３．自然復元による豊かな環境の形成・・・各地の環境再生医と協働し人材を派遣することで、復田・遊休農地の農地活用を普及・中山間地の活性化を行う。
４．生物多様性・生態系の保全・・・学校ビオトープの設置等の活動により、多種生物の保全や環境教育を行う

理想的な社会のビジョン「多様な生き物と共に暮らす社会」

1997年 「セミナー＆公開座談会 IN KAMAKURA 水辺、広場、自然復元の世紀」：神奈川新聞社、東京電力（株）神奈川支店、東京ガス（株）、神奈川中央交通（株）
1998年 「学校ビオトープシンポジウム」：常葉学園短期大学
2000年 「セミナー　東京湾の汽水域環境復元の世紀」：全国漁港漁村振興漁業協同組合連合会、東京ガス（株）神奈川支店
2002年 「フォーラム　自然体験学習の実践をめぐって」：教育新聞社
2002年 「研究　都市に於ける屋上緑化（ビオトープ）」：（株）テクノ中部、大阪ガス（株）、ライト工業（株）、東京農業大学
2004年 「第1回環境再生医シンポジウムin入間」：アポポ商店街振興組合、入間市工業会、入間商工会、埼玉新聞社、西多摩新聞社、入間ケーブルテレビ、FMチャッピー、飯能テレビ、多摩ケーブルネットワーク、狭山ケーブルテレビ、シティケーブルネット
2006年 「自然環境復元事業を展開するにあたっての基礎的調査」：日比谷総合設備株式会社
2007年 「第4回全国学校ビオトープシンポジウムin神戸」：神戸大学サイエンスショップ
2007年 「静岡県バイオマスセミナーin富士」：富士常葉大学環境防災研究所
2007年 「ホタルの里復元活動」：（株）静岡グリーンサービス
2007年 「環境再生を考えるin東北」：宮城大学食産業学部、岩手大学、文理ランドスケープ園芸専門学校
2007年 「放置竹林の現状と竹の利活用に関するセミナー」：朝日新聞静岡総局、産経新聞静岡支局、静岡新聞社、建通新聞社静岡支社、中日新聞東海本社、日本経済新聞社静岡支局、毎日新聞社静岡支局、読売新聞社静岡支局
2007年 「地球温暖化とエコイノベーション」：（株）日立総合計画研究所、環境新聞社
2008年 「環境ビジネス就職・転職フェスタ」：（株）船井総合研究所、環境新聞社
2008年 シンポジウム「よみがえれ水と緑と木の文化」：飯伊森林組合・ＪＡ南信州・下伊那漁業協同組合・飯田市社会福祉協議会・建設業協会飯田支部・ロータリークラブ・信濃毎日新聞社・中日新聞社・南信州新聞社・信州日報社・飯田ケーブルテレビ・飯田エフエム放送
2007年 「環境トーク・カフェ」：（有）カフェスロー

【2008年度実績】
１．（独）環境再生保全機構　1、628、000円　循環型社会形成に向けて全国地域実践事例の収集・紹介と公開シンポジウムの開催
２．日立製作所　150,000円 よこはまの河口で自然に親しむ会の開催
３．（財）河川環境管理財団　647,800円　多自然川づくりエクスカーション＆シンポジウム

無

5名

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4011105002538

2014年11月21日

絶対値基準

 

 

 

 

 

 

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