特定非営利活動法人宮城県セーリング連盟
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団体ID |
1612283158
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法人の種類 |
特定非営利活動法人
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団体名(法人名称) |
宮城県セーリング連盟
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団体名ふりがな |
みやぎけんせーりんぐれんめい
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情報開示レベル |
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第三者認証マーク |
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団体の概要 |
宮城県のセーリングスポーツを支える多彩なメンバーが鋭意活動中です。
高校ヨット部、大学ヨット部、ジュニアクラブ、社会人クラブなど約25の団体が加盟しています。 |
代表者役職 |
会長
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代表者氏名 |
石川 光次郎
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代表者氏名ふりがな |
いしかわ みつじろう
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代表者兼職 |
宮城県議会議員
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主たる事業所の所在地 |
郵便番号 |
982-0003
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都道府県 |
宮城県
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市区町村 |
仙台市太白区
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市区町村ふりがな |
せんだいしたいはくく
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詳細住所 |
郡山6-2-5-1
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詳細住所ふりがな |
こおりやま
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お問い合わせ用メールアドレス |
info_mysaf@mysaf.org
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電話番号
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電話番号 |
022-352-8322
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連絡先区分 |
事務所・勤務先
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連絡可能時間 |
10時00分~17時00分
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連絡可能曜日 |
月 火 水 木 金
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備考 |
電子メールでの連絡をお願いします
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FAX番号 |
FAX番号 |
-
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連絡先区分 |
-
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連絡可能時間 |
-
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連絡可能曜日 |
-
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備考 |
-
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従たる事業所の所在地 |
郵便番号 |
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都道府県 |
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市区町村 |
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市区町村ふりがな |
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詳細住所 |
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詳細住所ふりがな |
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URL |
団体ホームページ |
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団体ブログ |
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X(旧Twitter) |
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代表者ホームページ(ブログ) |
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寄付 |
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ボランティア |
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関連ページ |
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閲覧書類 |
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設立年月日 |
1938年9月13日
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法人格取得年月日(法人設立登記年月日) |
2013年1月29日
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活動地域 |
県内
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中心となる活動地域(県) |
宮城県
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最新決算総額 |
1,000万円~5,000万円未満
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役員数・職員数合計 |
38名
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所轄官庁 |
仙台市
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所轄官庁局課名 |
市民局市民協働推進課
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活動分野 |
主たる活動分野 |
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教育・学習支援、スポーツの振興、環境・エコロジー、災害救援、観光
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設立以来の主な活動実績 |
昭和13年9月13日に『東北ヨット協会』として発足し、東北ヨット界の草分けとして松島・塩釜においてヨット競技を開始しました。第2次世界大戦中は事実上の活動停止に追い込まれましたが、終戦も間もない昭和22年6月9日に再結成され、宮城県をベースに東北各県へのヨット競技の普及を行いました。
その後、東北各県の自立したヨット活動に目途が付きつつあった昭和25年4月1日には、『宮城県ヨット連盟』が発足し、平成11年4月『宮城県セーリング連盟』に名称を変更し、平成13年に開催された『みやぎ国体』では実質的な競技運営を担うとともに、地域における海洋スポーツの安全な活動基盤の確保や各種普及活動を積極的に展開しています。 平成25年1月29日を設立日として【特定非営利活動法人 宮城県セーリング連盟】になりました。 |
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団体の目的
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本団体は、広く一般市民に対して、セーリングスポーツの普及及び指導並びに海事思想の普及に関する事業を行い、もってセーリングスポーツの発展及び青少年の健全育成並びにセーリング愛好者の豊かな人生づくりに寄与することを目的として活動しています。
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団体の活動・業務
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① セーリングスポーツ競技会及び講習会並びに普及のための行事の開催、後援及び援助
② セーリングスポーツに関する指導者の育成及び支援 ③ セーリングスポーツ選手の育成及び強化 ④ セーリングスポーツの本県代表選手及び役員の選考並びに派遣 ⑤ セーリングスポーツ活動を通じた海事思想の普及、宣伝及び啓発 ⑥ セーリングスポーツ普及のための諸施設の整備及び維持 ⑦ 日本セーリング連盟から委任されるセールの計測等セーリングスポーツ用具に関する事業 ⑧ その他本法人の目的を達成するために必要な事業 |
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現在特に力を入れていること |
東日本大震災、とりわけ津波による被害からのセーリングスポーツ復興と支援への感謝
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今後の活動の方向性・ビジョン |
東日本大震災、とりわけ津波による被害により名取市閖上の当連盟の活動拠点を失いました。
各加盟団体も松島町や七ヶ浜町をはじめ、気仙沼地区などそれぞれの地区で失った艇や艇庫、擬装品など少しづつ回復し復興へむけ歩んでいる最中にあります。当連盟の最優先の活動はその支えとして資することです。 また、本来の目的であるセーリングスポーツとしての県内選手の競技力の向上と普及活動を“震災からの復興”と結び付けてゆくかも取り組みの大きな柱です。 |
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定期刊行物 |
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団体の備考 |
宮城県より閖上漁港の指定施設(ヨット陸置き保管施設)の指定管理業務を受託した実績があります。
》H30.4~H35.3(5年) 》閖上ヨットハーバー管理運営共同事業体(太平ビルサービス㈱仙台支店様との共同事業) 平成25年1月29日を設立日として【特定非営利活動法人 宮城県セーリング連盟】になりました。 |
助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績 |
公益財団法人日本セーリング連盟様よりセーリング体験教室、普及レース開催等事業を受託。
東日本大震災に際して宮城県セーラーに寄せられた各種支援の受け皿組織として活動。 |
他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績 |
NPO法人水・環境ネット東北様と協働でインフレータブルボートを整備(2010年度)
公益社団法人宮城外洋帆走協会様と協働でヨット体験試乗会を実施 向陽台総合型地域スポーツ・文化クラブ様と協働でヨット体験試乗会を実施 ゆりあげまち開きイベントへ参加 |
企業・団体との協働・共同研究の実績 |
株式会社NATORI企画様と協働で名取市海浜プールを会場にヨット体験試乗会を実施
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行政との協働(委託事業など)の実績 |
宮城県より閖上漁港の指定施設(ヨット陸置き保管施設)の指定管理業務を受託しました。
H30.4~H35.3(5年)太平ビルサービス㈱仙台支店様との共同事業 海上保安庁第二管区海上保安本部様と協働で海洋レジャーの安全講習会を開催 公益財団法人宮城県体育協会様ほか主催のセーリング競技国体予選会と県民体育大会を主管開催 公益財団法人宮城県体育協会様より体育指導者活動事業を受託 |
最新決算総額 |
1,000万円~5,000万円未満
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会計年度開始月 |
4月
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その他事業の有無 |
無
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収支報告
<収入の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 | |
内訳 | 会費 |
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寄付金 |
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民間助成金 |
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公的補助金 |
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自主事業収入 |
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委託事業収入 |
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その他収入 |
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当期収入合計 |
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前期繰越金 |
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<支出の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 |
当期支出合計 |
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内人件費 |
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次期繰越金 |
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備考 |
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貸借対照表
<資産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動資産 |
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固定資産 |
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資産の部合計 |
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<負債の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動負債 |
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固定負債 |
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負債の部合計 |
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<正味財産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 前期正味財産 |
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当期正味財産増減額 |
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当期正味財産合計 |
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収支報告
<収入の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 | |
内訳 | 受取会費 |
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受取寄附金 |
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受取民間助成金 |
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受取公的補助金 |
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自主事業収入 |
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(うち介護事業収益) |
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委託事業収入 |
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(うち公益受託収益) |
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その他収益 |
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経常収益計 |
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<支出の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | 2024年度(当年度)予算 | |
内訳 | 事業費 |
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(うち人件費) |
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管理費 |
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(うち人件費) |
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経常費用計 |
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当期経常増減額 |
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経常外収益計 |
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経常外費用計 |
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経理区分振替額 |
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当期正味財産増減額 |
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前期繰越正味財産額 |
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次期繰越正味財産額 |
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備考 |
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貸借対照表
<資産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動資産合計 |
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固定資産合計 |
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資産合計 |
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<負債及び正味財産の部> | 2022年度(前々年度)決算 | 2023年度(前年度)決算 | |
内訳 | 流動負債合計 |
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固定負債合計 |
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負債合計 |
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正味財産合計 |
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負債及び正味財産合計 |
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意志決定機構 |
総会(年1回)
理事会(年2回) 拡大部長会議(月1回) |
会員種別/会費/数 |
正会員 年会費10,000円 25団体
但し 高等学校ヨット部は 5,000円 賛助会員 年会費 1,500円 |
加盟団体 |
JSAF 日本セーリング連盟,宮城県体育協会
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役員・職員内訳 |
役員数 | 事務局スタッフ数 | |
有給 | 常勤 |
0名
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0名
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非常勤 |
0名
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0名
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無給 | 常勤 |
0名
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0名
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非常勤 |
38名
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2名
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常勤職員数 |
0名
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役員数・職員数合計 |
38名
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イベント時などの臨時ボランティア数 |
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報告者氏名 |
荒川 昌巳
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報告者役職 |
事務局長
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法人番号(法人マイナンバー) |
3370005003586
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認定有無 |
認定あり
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認定年月日 |
2013年1月29日
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認定満了日 |
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認定要件 |
条例指定
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準拠している会計基準 |
NPO法人会計基準
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準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名 |
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監査の実施 |
実施済み
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監視・監督情報 |
法人監査
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定款・会則 |
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最新役員名簿 |
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パンフレット |
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入会申込書 |
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退会申込書 |
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会員情報変更届 |
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研究費・助成金申請書 |
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その他事業に関する資料 |
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決算・事業報告
決算報告書 (活動計算書/収支計算書) |
決算報告書(貸借対照表) | 決算報告書(財産目録) | 事業報告書 |
2023年度(前年度)
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2022年度(前々年度)
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2021年度(前々々年度)
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2020年度
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2019年度
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予算・事業計画
予算書類 | 事業計画書 |
2024年度(当年度)
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2023年度(前年度)
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2022年度(前々年度)
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2021年度(前々々年度)
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2020年度
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