特定非営利活動法人つくばアクアライフ研究所

基礎情報

団体ID

1688007333

法人の種類

特定非営利活動法人

団体名(法人名称)

つくばアクアライフ研究所

団体名ふりがな

つくばあくあらいふけんきゅうしょ

情報開示レベル

★

第三者認証マーク

団体の概要

代表者役職

理事長

代表者氏名

野村 武男

代表者氏名ふりがな

のむら たけお

代表者兼職

株式会社つくばアクアライフ代表取締役

主たる事業所の所在地

郵便番号

300-2635

都道府県

茨城県

市区町村

つくば市

市区町村ふりがな

つくばし

詳細住所

東光台4-18-2

詳細住所ふりがな

とうこうだい よん じゅうはち に

お問い合わせ用メールアドレス

info@aqua-life.jp

電話番号
(公開用電話番号)

電話番号

029-846-3105

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時00分~18時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

担当者携帯電話番号:090-4939-4557(高橋)

FAX番号

FAX番号

029-846-3105

連絡先区分

事務所・勤務先

連絡可能時間

9時00分~18時00分

連絡可能曜日

月 火 水 木 金

備考

(電話番号と同じ)

従たる事業所の所在地

郵便番号

-

都道府県

-

市区町村

-

市区町村ふりがな

-

詳細住所

-

詳細住所ふりがな

-

URL

団体ホームページ

団体ブログ

Facebook

X(旧Twitter)

代表者ホームページ(ブログ)

寄付

ボランティア

関連ページ

閲覧書類

設立年月日

2003年4月4日

法人格取得年月日(法人設立登記年月日)

2003年4月4日

活動地域

複数県

中心となる活動地域(県)

茨城県

最新決算総額

500万円~1,000万円未満

役員数・職員数合計

10名

所轄官庁

所轄官庁局課名

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活動概要

活動分野

主たる活動分野

 

子ども、高齢者、福祉、スポーツの振興、市民活動団体の支援、学術研究(複合領域分野、その他)

設立以来の主な活動実績

1.活動実績
 1)伊東市及び新潟県糸魚川市で「わんぱくスイミング」(野外活動)実施
 2)茨城県南部地域で健康水泳教室や夏期児童水泳教室を開催
 3)テ゛イサーヒ゛ス(筑西市)の水中運動フ゜ロク゛ラム提供と指導を実施
 4)全国でアクアフィットネスインストラクター約2,700名を育成
2.代表者略歴
  1944(昭和19)年愛知県に生まれ。1967年に東京教育大学体育学部卒業後3年間フィリヒ゜ンでナショナルチームのコーチを行う。その後,ウィスコンシン州立大学,秋田大学教育学部講師を経て,1978年筑波大学講師及び水泳部競泳監督として競泳の近代トレーニンク゛法を取り入れる。1983年には米国インテ゛ィアナ大学に文部省から派遣され、カウンシルマン博士と水泳トレーニンク゛について共同研究を行う。帰国後日本で最初にフィンスイミンク゛を導入し同協会会長として普及に努めた。また、アトランタオリンヒ゜ック(1996年)に向けた高地トレーニンク゛法の縦断的研究で中国昆明(標高1886m)にて5回のトレーニンク゛を実施し,競泳選手の高地トレーナヒ゛リティについて実態を明らかにした。オリンヒ゜ック選手はこれまで6名を輩出。スイミンク゛クラフ゛協会理事としてアクアフィットネスインストラクターの養成で主力的役割を果す。1996年には日本学術振興会の先端的研究拠点研究員としてト゛イツ・キ゛ーセン大学医学部にて水中運動の研究に従事する。2008年筑波大学人間総合科学部教授を退官後は、NPO法人つくばアクアライフ研究所を設立。水泳や中高齢者による健康づくり,介護予防の普及活動に努めている。現在筑波大学名誉教授 医学博士。著書多数。

団体の目的
(定款に記載された目的)

水とスポーツに関わる全ての人々に対して、水とスポーツに関する情報や技術を提供する事業等を行うとともに、健康増進に関する幅広い分野における研究及び教育の普及活動とスポーツの文化としての振興を目指し、人々が心身ともに、より健康に暮らせる社会づくり及び地域活性化に寄与することを目的とする。

団体の活動・業務
(事業活動の概要)

生涯スポーツの実践による健康づくりを合言葉に水泳や水中運動の指導を中心として事業展開している。内部組織としては事務局と現場関係の2つを柱で運営している。これまでは筑波大学名誉教授である当研究所理事長野村武男を中心として行政からの依頼で児童から高齢者までの幅広い年齢層に対応した水泳教室や講演会活動を実施してきたが、今後は介護認定者を対象としたデイサービス事業も見据えて業務を推進する計画。
今後は健康な一般高齢者を対象とした健康づくりやスポーツとしての運動指導の他、軽度介護認定者のADL向上を目的とした介護予防事業に力点をおいて実施してゆく。

現在特に力を入れていること

運動施設特にプール関係の指定管理事業を構成団体・協力団体として受け持ち、活動している。また、中高齢者の水中運動教室は設立当初から継続して実施している事業であり、その延長線上として来年からの水中運動のできるデイサービス立ち上げに全力を注いでいるところである。

今後の活動の方向性・ビジョン

定期刊行物

団体の備考

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協働実績

助成金・補助金・物品等、他の組織から受けた支援の実績

他のNPO・市民活動団体との協働、他の学協会との共同研究・協働の実績

企業・団体との協働・共同研究の実績

行政との協働(委託事業など)の実績

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財政

最新決算総額

500万円~1,000万円未満

会計年度開始月

4月

その他事業の有無

会計情報 CANPAN標準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算 2026年度(当年度)予算
内訳 会費
 
 
 
寄付金
 
 
 
民間助成金
 
 
 
公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
その他収入
 
 
 
当期収入合計
 
 
 
前期繰越金
 
 
 
<支出の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算 2026年度(当年度)予算
当期支出合計
 
 
 
内人件費
 
 
 
次期繰越金
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算
内訳 流動資産
 
 
固定資産
 
 
資産の部合計
 
 
<負債の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算
内訳 流動負債
 
 
固定負債
 
 
負債の部合計
 
 
<正味財産の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算
内訳 前期正味財産
 
 
当期正味財産増減額
 
 
当期正味財産合計
 
 

会計情報 NPO法人会計基準書式で表示しています。

収支報告

<収入の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算 2026年度(当年度)予算
内訳 受取会費
 
 
 
受取寄附金
 
 
 
受取民間助成金
 
 
 
受取公的補助金
 
 
 
自主事業収入
 
 
 
(うち介護事業収益)
 
 
 
委託事業収入
 
 
 
(うち公益受託収益)
 
 
 
その他収益
 
 
 
経常収益計
 
 
 
<支出の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算 2026年度(当年度)予算
内訳 事業費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
管理費
 
 
 
(うち人件費)
 
 
 
経常費用計
 
 
 
当期経常増減額
 
 
 
経常外収益計
 
 
 
経常外費用計
 
 
 
経理区分振替額
 
 
 
当期正味財産増減額
 
 
 
前期繰越正味財産額
 
 
 
次期繰越正味財産額
 
 
 
備考
 
 
 

貸借対照表

<資産の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算
内訳 流動資産合計
 
 
固定資産合計
 
 
資産合計
 
 
<負債及び正味財産の部> 2024年度(前々年度)決算 2025年度(前年度)決算
内訳 流動負債合計
 
 
固定負債合計
 
 
負債合計
 
 
正味財産合計
 
 
負債及び正味財産合計
 
 
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組織運営

意志決定機構

 

会員種別/会費/数

 

加盟団体

 

役員・職員内訳

役員数 事務局スタッフ数
有給 常勤
 
 
非常勤
 
 
無給 常勤
 
非常勤
 
 
常勤職員数
 
役員数・職員数合計
10名
イベント時などの臨時ボランティア数

行政提出情報

報告者氏名

 

報告者役職

 

法人番号(法人マイナンバー)

 

認定有無

認定なし

認定年月日

 

認定満了日

 

認定要件

 

準拠している会計基準

 

準拠している会計基準がその他の場合の会計基準名

 

監査の実施

未実施

監視・監督情報

 
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添付資料

定款・会則

最新役員名簿

パンフレット

 

入会申込書

 

退会申込書

 

会員情報変更届

 

研究費・助成金申請書

 

その他事業に関する資料

 

年度別添付資料

決算・事業報告

決算報告書
(活動計算書/収支計算書)
決算報告書(貸借対照表) 決算報告書(財産目録) 事業報告書
2025年度(前年度)
 
 
 
 
2024年度(前々年度)
 
 
 
 
2023年度(前々々年度)
 
 
 
 
2022年度
 
 
 
 
2021年度
 
 
 
 

予算・事業計画

予算書類 事業計画書
2026年度(当年度)
 
 
2025年度(前年度)
 
 
2024年度(前々年度)
 
 
2023年度(前々々年度)
 
 
2022年度
 
 

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