事業成果物名 |
2016年度水上バイクを用いたレスキュー法の公務救難機関への普及
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団体名 |
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事業成果物概要 |
・ＰＷＣレスキュー公認資格講習会について
年々、講習会の実施回数、日数、実施場所、そして参加者は安定数を確保し継続的な訓練の機会となっている。 ・ＰＷＣレスキュー実技訓練講習について 各種水上スポーツ競技会においての大会安全管理について、通常の資格講習会では、指導しきれない現場対応の重要な要素が指導され実務能力の向上に繋がっている。 当協会にて資格を取得した方々が、実際の現場で経験出来るロケーションを提供する事は非常に重要と考えます。 また、自治体所属公務機関・地域を超えた連携構築に繋がっている。 今後も、資格講習会同様、実技訓練講習にも力を入れていきたいと考えます。 ◆2016年度PWCレスキュー公認資格講習会実施回数：42回（日）※シーバードメンバー含 目標の実施回数を上回る事が出来た。年々訓練再参加人数が上昇してきており、本救助手法の定着する傾向にある。 ◆公務救難機関との合同訓練：9回 ・隅田川にて「早慶レガッタ大会」にて、警視庁、東京消防庁との合同警備安全管理 ・三郷消防本部との合同救助デモンストレーション ・隅田川にて警視庁、東京消防庁との合同安全航行パレード ・江戸川水フェスタにて市川消防本部との合同救助デモンストレーション ・江戸川花火大会にて、警視庁、千葉県警、市川消防本部との合同警備、安全管理 ・御前崎にて、静岡県警、御前崎海上保安部との合同救助訓練 ・栃木県消防本部との合同水難救助訓練 ・警視庁との合同水難救助訓練 ・利根川上流消防機関 合同水難訓練 各公務救難機関との連携回数が複数年継続。 本事業が日本の水難救助手法の一つとして正式に取り入れられる傾向が強まってきている。 ◆マリンレジャー競技会においての実技安全管理講習：95日間（訓練参加延べ人数 285名） 資格講習会では、伝えきれない様々な技術を伝達できた。 実践に使えるようにする為に必要であると特に感じた。 副産物として、各種の水上協議会主催者から、当協会の安全管理対応に高い評価をいただき、なくてはならない存在になってきた。 ◆地方へのPWCレスキュー公認資格講習会出張実施：21日間 ・島根県、神奈川県、静岡県、沖縄県、埼玉県、高知県、山口県、茨城県、宮崎県、大分県、 新島、 今年度も多くの地域で出張講習会を実施する事が出来た。 日本全国の会員の連携強化に効果があった。 ◆インストラクター養成：北海道1名、岡山県1名が新たに資格に着く 指導員は、育つのに時間がどうしてもかかる、この面については、焦らず、真に当救助手法を正確に伝える事の出来る人材を育成できるように、今後も力を入れていきたい。 |
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