日本摂食障害協会は、摂食障害の治療と予防の増進に寄与することを目的とし、摂食障害患者及び患者ご家族の支援、摂食障害の啓発活動・予防活動、摂食障害に関する調査研究・発表などの活動を行っている団体です。
摂食障害とは心理的な原因で食の異常をきたす疾患で、異常にやせている拒食症と過食発作を繰り返す過食症があります。患者の95％が女性で、性差が大きい疾患です。日本の女子高校生の拒食症の有病率は0.17～0.56％で、この病気の先進国である米国の有病率と同じです。過食症の有病率は拒食症の5～10倍と報告されており、今や摂食障害は女性のありふれた病気です。特に、拒食症の死亡率は6～11％で、精神科疾患の中でも、若年者の疾患としても異常に高いと言えます。成長期に発症すると身長が伸びず、初潮が遅れます。無月経と不妊症、骨粗鬆症、歯の喪失は後遺症になります。過食症はうつ病などの精神科的合併症を伴いやすく、両者とも適切な治療が行われないと慢性化しやすく、就労できないまま、医療福祉費の高騰を招きます。　
欧米では、摂食障害が若年女性の重要な疾患であり、慢性化によって社会的損失が大きいことが早くから認識されてきました。患者数が増え始めた1970年代から、摂食障害だけを包括的に治療するする摂食障害センターが数多く設立され、プライマリケア、入院、外来、デイケア、地域医療などの多彩な支援が行われて、死亡率の低下など実績をあげています。しかし、日本には専門、治療施設は１ヶ所もありませんでした。特効薬はなく、対症療法と面接や家族支援など手間と時間を要するものの診療報酬が低く、専門医や専門医療機関の数はなかなか増えないのが実情です。治療施設を探せない患者・家族は「治療難民」と揶揄されました。2015年に厚生労働省の事業として、相談業務を行う治療支援センターが設置されましたが、日本全国で大学病院3ヶ所に留まっています。現在も、当事者や家族は必要な情報を受け取るにも困難な状況で、支援が求められています。他の疾患と大きく異なるのは、特効薬や保健収載薬がないので製薬企業による社会でのキャンペーンや資金援助が得にくいことです。本協会がイニシアチブをとって摂食障害に関する啓発や当事者、家族会へのサービスを提供せざるを得ない貧弱な環境です。
経済的に発展すると肥満が増加する世界的潮流の中で、日本の20～40代の女性はやせ過ぎ人口が増加しており、20代の日本人女性の5人に1人が「やせすぎ」で、この背景には社会・文化の影響があります。1970年頃からマスコミやファッション誌は「やせることは自分に自信が持てる」という刷り込みをしてきました。挫折した女性がダイエットにのめり込んで、摂食障害の予備軍を増加させている可能性があります。欧米のファッション界はやせ過ぎモデルを使用しないことを宣言し、モデルの画像を細く修正すると罰金が科せられる国もあります。日本のファッション界にはそのような動きはありません。やせは月経異常を引き起こし、骨密度低下は老年期の骨粗鬆症の予備軍になります。高額な医療費を必要とする不妊症の半数は栄養障害と言われています。また、妊婦のダイエットは胎児に代謝能力に影響を与え、将来のメタボリック症候群の増加を引き起こすことが明らかにされています。一般社会でも女性の食と健康に正しい情報を提供し、啓発運動を行う必要があります。
さらに、２０２０に東京五輪を控え、アスリートの養成が盛んになると考えられます。やせが競技の判定や記録に影響を及ぼしやすい器械体操、陸上などの競技では、若い女子アスリートのやせ、無月経、骨折が多く、摂食障害の有病率は一般女性の3倍と報告されています。しかし、競技成績を重要視するあまり、女性の健康には注意を払わないトレーナーも存在しています。選手だけでなく、トレーナーへの情報提供や指導が必要です。
摂食障害に関する医学会としての日本摂食障害学会があり、医師、臨床心理士など専門職が研究成果を発表しています。しかし総会は今年で20周年という若い学会で、当事者や家族の支援体制は希薄です。そこで、学会員が中心となって、2010年に「摂食障害センター設立準備委員会」を発足させました。署名活動、講演会、マスコミへのアピール、厚生労働省や国会議員などへ陳情活動を開始し、多くの方々のご協力を得て活動が拡がり、2013年には厚生労働省が摂食障害の治療環境の改善する調査研究班を立ち上げました。国立精神神経医療研究センターにガイドラインの作成や研究を行う摂食障害全国基幹センターを設置しました。そうした経緯を踏まえて、準備委員会は、さらに当事者サイドに立った「一般社団法人日本摂食障害協会」へと移行し、法人化に至りました。関東と関西に支部をおき、理事7名を中心に、特別顧問4名、参与21名、研究員3名も組織になります。摂食障害の治療に長年携わってきた心療内科、内科、精神科医、臨床心理士、管理栄養士など専門家からなり、全国的に活動をしています。
本協会は拒食症や過食症などの摂食障害患者だけでなく、やせ過ぎという問題を抱える日本の若年女性とご家族、摂食障害ややせ過ぎの弊害を合併しやすい女子アスリート、トレーナー、管理栄養士、養護教諭など学校関係者も対象に、食と健康に関する正しい医学情報を提供して、サポートしています。さらに、当事者やご家族の問い合わせへの対応、摂食障害の啓発のために協会独自の、あるいは、他団体との講演会、新聞やトレーナーなどを対象にした各種雑誌への寄稿、調査研究と学会発表、患者グループや家族会の支援と連携も行っています。
今後は摂食障害の啓発冊子制作や、病院のリスト化、メールや電話での心理士の相談、栄養士や学校関係者の研修を広げるべく、活動をしていきます。

理事長

すずき まり